クラウドPBXの普及はどこまで進んだ？　変化する音声コミュニケーションの現在地

キーマンズネット会員654人を対象に、「音声コミュニケーション」をテーマに調査を実施した。読者からは「スマホ利用時、音質が悪く聞き取れない場合がある」「電話帳登録がないので番号だけではどこからの着信なのか分かりにくい」などの課題が寄せられた。

　キーマンズネット編集部では2023年に注目すべきトピックスとして「セキュリティ」「SaaS」「電帳法／インボイス」「Windows 11」「社内ヘルプデスク」「音声コミュニケーション」「デジタルスキル」の7つのトピックスを抽出し、読者調査を実施した（実施期間：2022年11月11日～12月12日、有効回答数654件）。企業における2023年のIT投資意向と併せて調査結果を全8回でお届けする。

　第6回となる本稿では「音声コミュニケーション」の調査結果を報告する。働き方とともにコミュニケーションの取り方も変わり、「電話」の役割が変わりつつある。固定電話（ビジネスフォン）から音声コミュニケーションが可能なアプリケーションへと変化している。その実態を探った。

　音声コミュニケーションの在り方が変わろうとしている理由として、働き方の変化が考えられる。まず、現状の就労形態について尋ねた。全体では「恒常的なテレワーク」が23.7％、「テレワークとオフィスワークのハイブリッド型へ移行」「テレワークを終了し、オフィスワークへ移行」を合わせると45.3％となり、7割弱がテレワークを取り入れた働き方を経験したと回答した（図1）。「恒常的にテレワーク」とした割合は従業員規模5001人以上（37.8％）が最も高く、その次が10人以下（29.2％）であった。なお、東京都が実施した調査「テレワーク実施率調査結果をお知らせします！　10月の調査結果」（2022年11月16日発表）によれば、都内の従業員数30人以上で週5回以上テレワークを実施している企業は21.8％であり、キーマンズネットの調査結果と符合する。

クラウドPBXの導入率は11.8％

　恒常的にテレワークとした割合が23.7％あるということは、オフィスと同じように音声コミュニケーションを必要とする組織が、同程度存在することが推測できる。

　アンケート調査によれば音声コミュニケーション基盤のうち、最も多かったのが従来型のPBX（構内交換機）であり、31.3％を占めていた（図2）。クラウドPBXの割合は11.8％だった。従業員規模別では、101～500人と501人～1000人でクラウドPBXの割合が約15％だった。

　クラウドPBXを使っていない組織は、後述するようにそもそも組織外部との音声コミュニケーションを必要としていないか、携帯電話やビデオ会議サービスなどを「転用」している可能性がある。

　固定電話の台数を聞いたところ、従業員数が多いほど、1人1台ではなくなっている現状が分かった。5001人以上の組織では5000台以上（1人1台に相当する）が32.4％だが、10台以上100台未満が4.1％、10台未満が4.7％であった。つまり5001人以上の組織のうち、約1割はほぼ固定電話を廃止しており、新しい音声コミュニケーション手段を取り入れている可能性がある。この傾向は1001～5000人規模の組織では17.2％とさらに高い。

クラウドPBX、製品別導入ランキング、17製品の中で1位と最下位は？

　クラウドPBXを「導入済み」「導入予定」とした回答者に、利用しているまたは利用を予定している製品について、17製品の中から選択式で尋ねた。その結果をまとめたのが図3だ。

7つのITトピックス 2023

2023年に注目すべきトピックス「セキュリティ」「SaaS」「電帳法／インボイス」「Windows 11」「社内ヘルプデスク」「音声コミュニケーション」「デジタルスキル」の7つのトピックスに関するアンケート調査の結果を紹介する。

この連載の記事をもっと見る

この記事の著者