メールセキュリティ状況（2024年）／後編

開封しそうになる「攻撃メール」の文例集　だまされやすいメールはこれだ

企業に欠かせないメールセキュリティについて、攻撃を受けたことがあるか、いつ攻撃に気が付いたか、どのような対策をとっているのかを質問した。実際にだまされかけた攻撃メールの事例も紹介する。

　2024年1月に公開されたIPAの「情報セキュリティ10大脅威 2024：組織向け脅威」 では「標的型攻撃による機密情報の窃取」が9年連続で10大脅威に挙がるなど、年々、標的型攻撃メールは巧妙化、高度化している。重要情報の漏えいを引き起こさないための対策を日々講じていく必要があるだろう。

　キーマンズネットが実施した「メールセキュリティに関する調査」（実施期間：2024年4月10日～4月25日、回答件数：329件）」を基に、後編では企業におけるメールセキュリティ対策の現状と巧妙化する攻撃メールの実態を紹介する（前編はこちら）。

ランサム被害にマルウェア感染　メール攻撃を「把握できていない」割合は？

　はじめに、不特定多数を狙った攻撃ではなく情報資産を含む自社を狙った標的型攻撃メールを受けた経験があるかどうかを聞いた。

　「自社を狙った攻撃を受けたことはない」（43.5％）、「攻撃を受けたことはあるが、自社を狙ったかは分からない」（25.8％）、「自社を狙った攻撃を受けた」（6.7％）、「分からない」（24.0％）となった（図1）。

　自社を狙った標的型攻撃を「受けたことがある」と回答した割合は1割未満だったが、その一方で攻撃を受けたが「自社を狙っていたかどうか分からない」「攻撃を受けたかどうかすら分からない」など状況の把握ができていない回答が49.8％と約半数に上ることが分かった。

　意外にも1001人以上と規模が大きな企業においてもそのような回答が64.4％もある。該当する企業は高リスク状態にあるという認識を持つべきだろう。

　次に、攻撃メールによって実際に発生した被害内容を調査したところ「情報漏えい」（11.2％）、「マルウェア感染」（10.3％）、「ランサムウェアによるデータの暗号化」（8.4％）が上位に挙がった（図2）。

　これを2023年4月に実施した前回調査と比較すると「特に被害はない」が5.5ポイント減少した代わりに、「ランサムウェアによるデータの暗号化」が4.5ポイント、「情報漏えい」が3.3ポイント、「パートナー企業のビジネス停止」が2.4ポイントそれぞれ増加した。この1年で被害に遭った企業は増加傾向にあるようだ。特にランサムウェア被害はIPAの「情報セキュリティ10大脅威 2024：組織向け脅威」で9年連続1位になるほど大きな脅威となっており、引き続き十分な警戒が必要だ。

　以下では、だまされかけた攻撃メールの事例についてフリーコメントで回答があったものを紹介したい。

IT担当者300人に聞きました

業務課題、注目のITツール……。話題には上るけれど、実際のところはどうなのか。キーマンズネット会員の声で知る、隣のカイシャのIT事情。読者のホンネを紹介します。

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