企業に残るレガシーシステムの実態(2025年)/前編

「レガシーシステムが悪いとは思わない」 レガシー脱却を阻む2つの壁が判明【調査】

約7割の企業がレガシーシステムを残していることが、キーマンズネットの調査で判明した。大多数の企業が刷新したいと考えていることが明らかになる一方で、「レガシ―システムが残っていることが悪いとは思わない」という声も寄せられた。レガシー脱却を阻む「2つの壁」とは何か。

 「2025年の崖」の年が終わろうとしている現在、キーマンズネットが実施した調査(「レガシーシステムに関する実態調査(2025年)」(実施期間:2025年11月6日~14日、回答件数:185件)で、回答した企業の約7割に何らかの形でレガシーシステムが残っていることが分かった。

 キーワードとして独り歩きした感のある「2025年の崖」は、2018年9月に経済産業省が発表した「DXレポート ~ITシステム2025年の崖の克服とDXの本格的な展開~」(注1)がレガシーシステムがDX推進の足かせになっている現状に警鐘を鳴らす意図で提唱された言葉だ。同レポートでは、レガシーシステムが放置された場合、経済的な損失が最大年間12兆円に上ると予測していた。

 今回キーマンズネットが実施した調査ではレガシーシステムを「長期間にわたってほとんど何も変えておらず、肥大化・複雑化やブラックボックス化が進んだ結果、経営戦略上の足かせになったりAIをはじめとする新技術の導入を阻害したり、高コスト構造の原因となっているシステム」と、DXレポートに準拠する形で定義した。

 前編となる本稿では、企業における刷新計画の進捗(しんちょく)状況を明らかにし、刷新が停滞している理由に迫る。

大多数が「刷新したい」が手を付けられない その理由は?

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