IT資格の5年間/前編

「国家資格で食える」はもう古い? 5年分の調査で見る、AWS、セキュリティに続く“次の資格”

変化の速いビジネス市場において、IT資格の取得目的や活用シーンに変化が生じている。本稿では過去5年間にキーマンズネットが定期的に調査してきた「IT資格の取得状況」のデータを比較した。今、求められている人気資格と今後の注目資格、急速に変化しつつある学習方法のトレンドを取り上げる。

 キャリアやスキルを考える際、IT資格がどのように役立つのかを検討したことがあるだろう。IT系の技術関連職であれば、国家資格の「基本情報技術者」を取得済みの方が多く、次の資格を検討しているところかもしれない。

 キーマンズネットは毎年、読者を対象としたオンライン調査「IT資格の取得状況」を実施している。本稿ではこのうち、2021~2025年の5年分の調査結果から、個人のキャリア、スキル戦略としてIT資格がどのように変化してきたのかを紹介する。

「転職」「プロジェクト参画」に最も貢献する資格はコレだ

 はじめに「IT関連資格の保有状況」の推移から傾向を分析したところ、何らかのIT資格を「保有している」とした回答は2021年の62.9%から2024年の72.4%まで右肩上がりに増加していた(図1)。最新調査である2025年11月時点では高止まりの兆候があったものの5年間で9.5ポイント増と、7割以上がIT関連資格を保有している現状が明らかになった。特に2022年から2023年にかけては増加幅が大きく、当時、政府主導で進められた「教育訓練給付金の拡充」や「DXリスキリング助成金」などのリスキリング支援策の促進影響が大きそうだ。

図1 IT関連資格の保有状況(過去5年間の推移)

 IT資格保有率の増加と合わせ、実際に「IT資格を保有していて役に立った」と感じる割合もこの5年間で増加傾向にある。2021年には69.4%が「役に立ったことはない」と回答していたが、2024年以降は逆転して過半数が「役に立った」と回答した(図2)。

図2 IT資格を保有していて役立ったか(過去5年間の推移)

 役立ったシーンの上位3位に大きな変動はなかったものの「就職、転職に有利に働いた」や「入りたいプロジェクト、案件に参加できた」が「給与が上がった」と比して増加傾向にあった。資格取得の目的が社内業務に役立てるためから、個人の価値向上、すなわち、転職や市場価値向上へとシフトしたと言えるだろう。自身のスキルを公的かつ客観的に証明するものとして資格を捉え直しているのかもしれない。

 次に、社内評価や昇給、転職において有利になるIT資格を、役立つシーン別に紹介しよう。

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IT担当者300人に聞きました

業務課題、注目のITツール……。話題には上るけれど、実際のところはどうなのか。キーマンズネット会員の声で知る、隣のカイシャのIT事情。読者のホンネを紹介します。

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