2007年から提供されているラックやブレード型製品など、今後も幅広い筐体の拡充が予測されるワークステーション。シェア情報を紹介する。
富士キメラ総研の調べによれば、ワークステーション市場はこれまで製造業を中心に堅調な需要を見せてきたが、2008年はリプレースの谷間であったことを受けて一時的に縮小し、前年対比2.2%減の577億円にとどまった。2009年も業績不振による投資意欲の減衰が懸念されるが、2008年の反動もあり市場は再度プラスに転じるとみられる。
採用OSは、既にWindowsが台数ベースで98%前後を占めており、その動向が市場全体に大きく影響を及ぼすこととなる。UNIXは一部のハイエンドユーザーの需要は根強くあるものの、ローエンドやミドルレンジではWindowsやLinuxへのシフトが今後も加速していくと考えられる。
2007年の市場占有率(金額ベース)を見ると、CAD/CAM用途などに向けてラックマウント型製品を発売したベンダーが28.8%を獲得し、1位となった。同社は、データセンター設置などを視野に入れ、グラフィック処理のホスティング需要を取り込んでいくものとみられる。2位には、ミドルレンジでのシェアが高いベンダーが全体の27.1%を獲得し、続いている。
2007年から機密情報を扱うのに適したラック型やブレード型の製品が提供され始めており、今後も幅広い筐体が拡充されていくとみられる。また、低発熱、低消費電力に対する取り組みも活発化が予想される。
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