5年後はどうなる？ 垂直統合型システムの未来：IT導入完全ガイド（2/3 ページ）

[小山健治，キーマンズネット]

　目的に特化した形での提供が進む垂直統合型システムだが、今後どのような進化を遂げていくのだろうか。ここで数年先を見据えた垂直統合型システムの近未来について考えてみたい。

パブリッククラウドが垂直統合型システムそのものになる

　ニーズの高まりとともに大きな潮流になると考えられるのは「パブリッククラウドとの連携拡大」だ。アマゾンのAWS（Amazon Web Servces）やマイクロソフトのMicrosoft Azureなど、IaaSからPaaS、SaaSまで一気通貫でソリューションを提供する昨今のパブリッククラウドは、それ自体が1つの垂直統合型システムと見ることができる。

　「クラウドファースト」のキーワードに象徴されるように、システム構築における企業の第一選択肢はオンプレミスからクラウドへ移り、垂直統合型システムの最大のライバルも必然的にパブリッククラウドとなる。特にIaaS的な活用を目的とした汎用モデルのほとんどは、確実にパブリッククラウドに移行することになるだろう。

　もっとも、オンプレミスで運用する垂直統合型システムの需要がなくなるわけではない。例えば、コンプライアンスやセキュリティの観点から社外にデータを持ち出せないシステムは少なくない。また、ビッグデータのリアルタイム処理のように、専用アーキテクチャによって高パフォーマンスを発揮する垂直統合型システムもある。

　そこで求められるのが、オンプレミスの垂直統合型システムとパブリッククラウドとのシームレスな連携だ。ベース技術やユーザーインタフェース、運用ノウハウなどを相互共有できるハイブリッドな運用形態へと向かう。

図3 シームレスな連携を可能にする「Create Once-Deploy Anywhere」概念（出典：日本IBM）

ベンダーロックインを許さない垂直統合型システムのコモディティ化が進む

　これまで垂直統合型システムに対するユーザーの最大の懸念は、かつてのメインフレーム時代のようなベンダーロックインに陥ってしまうことにあった。

　だが、特に汎用モデルについては、今後そうした不安は薄れていくだろう。IaaSを提供するプライベートクラウド基盤として機能を差別化することは難しく、コモディティ化が進むと考えられるからだ。パブリッククラウドへの移行を含め、プラットフォームを丸ごと置き換えることにもハードルはほとんどない。

　個別アプリケーションに左右される目的特化モデルについては依然としてベンダーロックインの懸念が残るが、ユーザーの関心事はむしろ別の問題に移ると考えられる。より重要視されるのは、パブリッククラウドを含めた他システムとの連携だ。目的とするシステムをいかに短期間かつコスト効率よく構築できるか、データや各種ツール、運用ノウハウを相互共有する上での高い親和性が求められる。

SDxが垂直統合型システムの普及を加速させる

　高度なアジリティとスケーラビリティを備え、なおかつパブリッククラウドや他社システムとも柔軟な相互運用が可能な垂直統合型システムを実現する上で、重要な鍵を握っているのが「SDx（Software Defined x）」の技術だ。

　システムインフラをソフトウェアで制御するもので、Xの部分にはServer、Storage、Networkといった単語が当てられる。近年ではデータセンタのインフラからファシリティまで全てを抽象化、仮想化する考え方から「SDDC」（Software-Defined Data Center）というコンセプトも提唱されるようになった。

　今後、垂直統合型システムがSDxの技術を取り込んでいくことで、システム導入時のアジリティを獲得するだけでなく、運用開始後のリソース拡張や運用変更、組織統合などにもより柔軟に対応できるようになる。このニーズを先取りし、SDN（Software Defined Network）の有力技術の1つである「OpenFlow」に対応したスイッチを、レディ状態で組み込んだ垂直統合型システムも登場した。

図4 NEC SDN Solutions（出典：NEC）

　SDxの関連技術としては「OpenStack」の動向にも注目したい。垂直統合型システムとパブリッククラウドを連携させる効果的な手段となる業界標準のクラウドスタックとしてOpenStackに期待が高まるが、まだまだ技術的な成熟度は高くない。

　そうした中で、垂直統合型システムがOpenStackを「育てる」役割を果たす可能性がある。ベンダー側での一貫したインテグレーションが行われる垂直統合型システムにOpenStackが実装されることで、技術の洗練化が進むと思われる。

図5 垂直統合型システム関連のロードマップ（出典：野村総合研究所）