「iPhone 6」の発売などでますます市場が盛り上がるスマートフォン。BYODやモバイルワーク、ワークスタイル変革といったキーワードに象徴されるように、今や仕事にも欠かせないツールとなった。
しかし、各社から多くの新しいスマートフォンが出てきて情報があふれる中で、自社で一括導入する場合に選び方に困るケースが想定される。本稿では、最新のスマートフォンの動向をビジネスユースの視点で紹介しつつ、ビジネス利用におけるスマートフォンの選定ポイントなどを解説する。
スマートフォンのビジネス利用といえば、ここ数年、さまざまなメディアで語り尽くされているのが「BYOD」だ。しかし、中堅以上の規模の企業ではあまり普及していないようだ。「私用のスマートフォンを仕事に使いたくない」など社員側の事情とは別に、企業側から見たその理由は主に次の3つが考えられる。
やはり個人ごとの契約よりも企業が一括購入もしくは契約した方が1台当たりのコストが低くなる。企業規模が大きくなればなるほどコスト面のスケールメリットが生かせるので、後述のような余計な負担をしてまで、あえて社員の私用スマートフォンを仕事のためにも使ってもらうメリットが小さくなるのだ。
スマートフォンをビジネスで利用するためにはMDMによる管理は必須といっていい。しかし、BYODとなると、個人ごとにOSや端末も異なるためMDMもあらゆるプラットフォームに対応できるようにしなければならず、設定内容も多岐にわたることになる。
さらに、プライベートでの機種変更のたびに情シスに連絡して対応してもらわねばならないので、社員にとっても管理者にとっても負荷が大きい。管理面では、故障時の責任の所在が個人と企業のどちらになるのかといった問題もある。
これはスマートフォンのビジネス利用がある程度普及してから顕著になった課題だろう。キャリアなどが提供するサービスを利用して、スマートフォンに個別の内線番号を付与し、会社の内線電話化するといったニーズが高まっている。
内線化することで、社員が社内にいようと社外にいようと内線発信での連絡が可能となる。それだけでなく、比較的コストの大きいビジネス向け固定電話機の数を大幅に減らすことでコスト削減にもつながることから人気が高い。いわゆるユニバーサルサービスの流れもあり、ここに来て注目を集めている。
BYODとの親和性の高いサービスも一部あるものの、スマートフォンの内線化サービスは端末から回線、クラウドPBXなどを含めた企業単位での契約となるため、BYODの場合にはハードルが高くなってしまうのだ。
iPhone(iOS)とAndroidという2大プラットフォームが世界中でしのぎを削るスマートフォン。少し前までは、やはり先行のiPhoneがビジネス利用でも優勢だったが、低コストや汎用(はんよう)性、そして以前は不安視されていたセキュリティ面がかなり改善されたこともあり、ここに来てAndroidが少しずつ増えているのが現状だ。あるキャリアによれば、ビジネスユースでの比率は現在のところ「iPhoneが7、Androidが3」ぐらいだという。
ただし、iPhone 6の登場により、さらにセキュリティ面が強化されたことなどから、再びiPhoneに注目する企業も出てきている。また、伝統的にMac OSの人気が高い医療系の世界では、やはりiPhoneは根強い人気がある。
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