IT導入完全ガイド

ウェアラブルデバイス最前線、これでまる分かり製品スペック一覧（1/4 ページ）

業務用ウェアラブルデバイス、主要6製品のスペック表を徹底比較。人材不足や人的ミスなど日本を襲う問題の救世主となるか？

　腕時計、眼鏡、ヘッドマウントディスプレイ、さまざまな形のウェアラブルデバイスが登場している。これらを業務改善につなげようと考えている企業は多いだろう。実際に導入が始まっている企業もある一方で、新しいデバイスということもあり、今のウェアラブルデバイスはどのような性能で、どんな業務に活用できるのか、まだ情報収集段階という企業も多いことだろう。本当にウェアラブルデバイスは必要なのか、メリットはあるのか、最新の業務用ウェアラブルデバイスを比較することでその可能性の大きさをご紹介しよう。

企業に求められるウェアラブルデバイスは「Apple Watch」ではなかった

　昨今話題となっている「ウェアラブルデバイス」。この端末が世の中を変えようとしている。「Apple Watch」をはじめとしたスマートウォッチの発売、眼鏡型の「Google Glass」は記憶に新しいことだろう。

　この新しいデバイスを自社にも取り入れ、業務改善に活用したい。そう考えている企業は多いはずだ。実際にウェアラブルデバイスのベンダーからもさまざまな企業から引き合いがあるとの声が聞かれる。しかし企業で期待されているウェアラブルデバイスは、一般的に販売されているウェアラブルデバイスとは大きく異なる。

　そもそも現在のウェアラブルデバイスは大きく分けて2つのグループがある。1つは主にヘルスケア、健康増進やスポーツのサポートといった、個人的な用途のデバイスだ。この分野ではアップルの「Apple Watch」が有名だが、Androidを搭載したスマートウォッチもソニーやサムスンといったスマートフォンメーカーから投入されている。最近では時計メーカーでもあるカシオ計算機も参入し、選択肢が大幅に増えている。またFitbitのような1日の活動を記録するリストバンド型端末も今では珍しくなくなった。

　これらのデバイスは日々の運動量や、歩数、消費カロリー、脈拍数といった行動、身体の状態を記録し、連携させたスマートフォンやタブレット、PCで管理、さらにアドバイスを受ける、といったことが可能だ。また、ヘルスケア以外の機能がある場合もあり、例えばスマホのアプリの簡易版がスマートウォッチの小さな画面に表示され、スケジュールの確認や着信に気付くといったことも可能になる。

　これらの機能が業務に役立つということもあるだろう。ヘルスケア機能だけだとしても、企業が導入して全社員に配る、といったことをすれば、健康増進や意識改革、モチベーションの変化といった有意義な結果が得られるに違いない。

　だが、多くの日本企業が求めているウェアラブルデバイスは、現在直面している深刻な課題「人材不足」へ対処するためのデバイスだ。少子高齢化が進み、ベテラン従業員の大量退職が急速に進んでいる一方で、新たな人材が加わることは少なく、若手への技術の継承が思うように進んでいなかったり、時間がかかっていたりする企業は多い。

　さらに人手不足によって、現場の作業員やベテランの経験者に過度な負荷を与え、ミスの多発といった悪循環につながる不安もある。そこでウェアラブルデバイスを装着することで、これらの問題を解決しようというのである。

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