2017年第3四半期のサーバ出荷額は1196億円で、9四半期ぶりに前年同期比で2桁のプラス成長を達成した。その要因は?
IDC Japanの調べによれば、2017年第3四半期(7〜9月)の国内サーバの市場規模は、出荷額が前年同期比17.5%増の1196億円、出荷台数は同比1.5%増の13万4000台であった。2四半期連続で出荷額が前年同期比プラス成長で、2015年第2四半期以来、9四半期ぶりに2桁のプラス成長となった。
出荷額の内訳は、メインフレームで金融や製造向けの大型案件があり105.5%増の184億円、x86サーバはクラウドサービスベンダー、通信、製造、官公庁、文教向け大口案件により11.3%増の924億円、その他のサーバは10.3%減の88億円であった。
ベンダー別の市場占有率(出荷額ベース)を見ると、1位のベンダーはメインフレームで3桁のプラス成長となり、26.4%。2位もメインフレームで3桁のプラス成長で19.8%。3位はx86サーバで2桁のプラス成長となり、14.3%。4位は2桁のプラス成長で7.4%。5位がメインフレームで3桁のプラス成長となり、6.0%であった。
当該期はクラウドサービスベンダー向けを中心に出荷が好調であった上、トラディショナルIT向けの出荷も底堅かったが、後者はデジタルトランスフォーメーション(DX)の進展により、今後マイナス成長になるとみられている。ITベンダーは、収益性が比較的高いトラディショナルITにおけるビジネスの最大化を図るとともに、成長性が高いDX実現に向けた案件で新規ビジネスの開拓を行っていく必要があるとされている。
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