通信や金融、公共機関などさまざまな業界の業務アプリケーションで採用されているJava。大規模アプリケーション開発に適したアプリケーション開発言語として広く使われてきたが、近年、開発体制やライセンス体系の変更、サポートライフサイクルの変更などが続いている。本稿では近年の状況と、対策の選択肢やコスト負担のトレードオフの見方を整理する。
Javaは、通信や金融、公共機関などさまざまな業界の業務アプリケーションで採用されてきたアプリケーションプラットフォームだ(図1)。大規模アプリケーション開発に適した環境として広く使われてきたが、近年、開発体制やライセンス体系の変更、サポートライフサイクルの変更などが続き、混乱が生じている。企業の重要情報を支える場面で多く使われていることもあり、今後の動向は多くの企業が注目している。
2017年9月、米国のITソリューションベンダーOracleは「Java 9」をリリースした。この時リリースサイクルの変更とサポートポリシーの変更も同時に発表している。具体的には6カ月ごとのリリースサイクルを採用することを宣言している。予告通り、2018年3月にはJava 10がリリースされ、本稿が公開されるころにはJava 11もリリースされているはずだ。
現在、国内でもシェアが多いと思われる「Java 8」は2019年1月で無償サポートが終了する(ただし、個人や公共機関などの非営利、非商用向けは、2020年末までサポート)。Java 11以降のOracle Javaは有償サポートのみになるため、無償でOracle Javaの機能を使ってきたアプリケーションについて「ベンダー都合」をどこまで許容するかは判断が難しいポイントになる。
下図は、2018年3月にJakarta EEプロジェクトのコミュニティーメンバー1805人に対して行ったアンケート調査の結果だ。Java 9や10がリリースされているにもかかわらず、回答者の約87%はいまだにJava 8を利用していることが明らかになっている。
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