デジタル人材育成の指針として期待される 「Di-Lite」って何？

社会と個人生活の隅々にまでデジタルが浸透する一方で、デジタル人材の不足が深刻化する。産業界でデジタル人材に必要とされる「デジタルリテラシー」を定義しようと「デジタルリテラシー協議会」が誕生した。同協議会が推進する「Di-Lite」の意味するところとは。

[土肥正弘，ドキュメント工房]

デジタルリテラシー協議会が提唱する「Di-Lite」とは？

　 2021年4月、データサイエンティスト協会と日本ディープラーニング協会、情報処理推進機構（IPA）の3団体が「デジタルリテラシー協議会」の共同設立を発表した。

　経済産業省がオブザーバーとなり、デジタルリテラシーの啓発、普及を通してデジタル人材の育成を推進する。同協議会は、デジタル開発者やベンダー、一般企業のビジネスパーソンなどが持つべきデジタルリテラシー領域を「Di-Lite（ディーライト）」と定義し、デジタル人材育成の中核として位置付ける。

　基本的なスタンスは、個人や企業、その他団体からニーズや意見を引き出し、デジタルリテラシー強化につながる情報発信やコンテンツ提供、人材育成支援のハブとなること（図1）。社会一般に必要とされる最大公約数的なデジタルリテラシーの範囲や内容を定義し、継続的に改善、拡張していくための基礎情報や指針を発信する。それによって、時代に適したデジタル人材を早期に育成可能な基盤を作ることが目的だ。

図1　デジタルリテラシー協議会の社会的な位置づけ

　設立と同時に公開された「デジタルリテラシー・スキルフレームワーク」によると、誰にでも必要で、スキルのラーニングパスがどのようであっても等しく学ぶべき内容を「Di-Lite」（図2の中央部の青囲み部分）として位置付ける。「デジタル知識」と「デジタル活用分野／適用事例」をフレームワークに含めているところに注目したい。

図2　デジタルリテラシー・スキルフレームワーク

なぜ今「Di-Lite」が必要なのか？

　同協議会の発足に至った理由は、いわゆる「IT人材」とは少し異なる「デジタル人材」が必要になってきたことにある。