管理職はけんかの仲裁に週4時間を費やしているという。職場における対立の一番の原因や、上司による解決が難しい不仲4パターンを紹介する。
2022年10月18日にMyers-Briggsが発表した調査「Conflict at Work」によると、「職場の不仲」は一般的になりつつあり、既に管理職は対応で多忙を極めていることが明らかになった(注1)。
調査対象者の3分の1以上が仕事上の対立に「よく直面する」「非常によく直面する」「常に直面する」と回答している。2008年の調査では29%が同様の回答していたのに比べ、今回は3分の1以上となった。Myers-Briggs Companyのソートリーダーシップ責任者であるジョン・ハックストン氏は「管理職は平均して週4時間、従業員の対立に対処している」と述べた。
対立の最大の原因は「コミュニケーション不足」であった。しかし、オフィスワーカー、ハイブリッドワーカー、テレワーカーで対立の原因は異なる。オフィスワーカーは、ハイブリッドワーカーやフルリモートワーカーに比べ、「コミュニケーション不足が対立の原因だ」と回答する傾向があった。一方ハイブリッドワーカーは、「透明性の欠如が他の要因に比べて対立の根源になっている」と答える傾向が強かった。
2022年11月8日のアメリカ中間選挙では、人事担当者の頭の中には“対立”が渦巻いていたかもしれない。しかし、Insight Globalの調査によると、「従業員は職場で政治的な話題は避けたいと考えている」ことが明らかになった(注2)。調査対象者の4分の3近くが「中間選挙で職場の緊張が高まることを懸念している」と答えている。
果たして人事部はどうすればいいのか。従業員の対立のほとんどは管理職が対処すべきなのかもしれないが、人事部が介入することが最善だと考えられるパターンが4つある(注3)。
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