人材難だからこそ企業と従業員の間で生じるミスマッチを減らし、人材のリテンションに努めたいところだ。アンケート結果から、仕事内容と給与、働き方において従業員が不満を感じるポイントを紹介する。
キーマンズネット編集部は「人材と働き方に関するアンケート」を実施した(実施期間:2024年2月1日〜2月28日、有効回答数528件)。「リスキリング」「IT人材不足」「働き方・転職」「職場の人間関係・価値観」の4つのテーマに分けて、各回で調査結果を紹介する。
第3回のテーマは「業務内容、給与、職場環境への不満」だ。業務内容と給与、勤務先での働き方に対してビジネスパーソンが抱く不満の声を基に、人材流出防止のためにケアすべきポイントを探る。
組織成長や戦略人事のために従業員の能力やスキルを一元的に管理するタレントマネジメント。個々の能力やスキルと業務内容にミスマッチが生じれば、能力が発揮されないばかりか、従業員は業務内容に満足できず、離職を招く恐れもある。市場にはタレントマネジメント機能を持つ人材管理システムや特化型のクラウドサービスが多数あり、そうしたHR Techを活用しながらケアしたいところだ。
まず、回答者に対して現在の担当業務に対する満足度を尋ねたところ、図1の結果となった。「とても満足している」が10.4%、「やや満足している」が52.7%で、合わせると63.1%が「満足」と回答した。一方で「やや不満である」が24.2%、「とても不満である」が12.7%となり、「不満」とした回答は36.9%となった。
「やや不満である」「とても不満である」とした回答者に具体的にどの点に不満を感じているのかを聞いたところ、兼務の組み合わせが適切ではないなど、人材配置やスキルと業務のミスマッチに疑問を感じる声が上がった。
コメントで特に目立ったのは兼務と業務量に関する声だ。人手不足のためか担当外の業務を兼任せざるを得ない、担当領域が広いことにストレスを感じている人は少なくない。担当者の専門分野でなければ思うように成果を創出できず、企業の生産性にも影響を与えるだろう。こうしたデメリットも考慮して、あらためて業務の割り当て方を検討したい。
業務内容と同じく従業員の不満が集まりやすいのが「給与、待遇」「就労環境」であり、人材のリテンションに影響するポイントでもある。
現在の給与に対する満足度を尋ねたところ、「やや不満である」(39.8%)、「とても不満である」(20.1%)となり、「不満」とした回答は59.9%と半数以上を占めた(図2)。
現在の給与に対して求める昇給額(年額)を聞いたところ、「0〜50万円」が最も多く38.3%、次いで「51〜100万円」「201万円以上」が同率で21.2%となった(図3)
現在の月当たりの残業時間については、回答割合が高いもの順に「20〜40時間」(39.5%)、「5〜20時間」(20.2%)、「40〜60時間」(18.4%)という並びになった。
残業時間に対する満足度は「やや満足している」(49.4%)、「とても満足している」(28.4%)となり、「やや不満」(15.2%)、「とても不満である」(6.4%)と続いた。
現在の残業時間に対して「不満」と回答した人にその理由を尋ねたところ、業務量が多く残業を強いられることにストレスを感じながらも、残業手当がなければ十分な待遇が得られない点にジレンマを感じる声が多く上がった。具体的には、次のようなコメントだ。
適切な人材配置によって負荷を分散することで残業時間を抑制しながら納得のいく待遇を得られるのが理想的だが、残業を前提とした給与体系になっていることが従業員の不満を招くポイントになっている。
こうした不満が積もり積もると「描いたライフプランやキャリアプランを今の職場で実現できるだろうか」と疑問を持つようになり、転職を検討する人も増えてくる。実際に、現在転職を検討している人はどの程度いるのだろうか。
最後に、転職の意向を尋ねたところ「転職は考えていない」(58.7%)、「転職したいが活動はしていない」(31.1%)となり、「転職したいと思っており活動中だ」は10.2%にとどまった。
「転職したいと思っており活動中だ」「転職したいが活動はしていない」と回答した人にその理由について尋ねたところ、次のコメントが寄せられた。
給与・待遇ばかりでなく、提案が通らない社風や未熟な事業戦略など企業としての考え方に疑問を抱き、それが転職を検討する理由の一つになっているようだ。現状を良しとする文化は、時代にそぐわなくなっているのだろう。
本稿では読者アンケートから、給与と業務内容、労働環境に対して従業員がストレスを感じているポイントを紹介した。冒頭でも述べたように、人材難の今だからこそ人材のリテンションは特に慎重に考えたいところだ。人材管理システムやタレントマネジメントシステムなどを組み合わせながら、人事にまつわる現場の課題解決を進めたい。
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