VMware買収で割高になっても「使い続ける」理由は？　ユーザー企業の考え

VMware製品のライセンス体系がサブスクリプション型一択になり、コア単位の課金になったことでCPU当たりのコア数が多ければその分利用料にも影響する。使い続けるか他の環境に移行するかが悩ましいところだ。

公開 2024年07月26日 07時04分

著者

岡垣智之

[キーマンズネット]

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　BroadcomのVMware買収に伴って買い切り型の永続ライセンスが廃止され、コア単位のサブスクリプションラインセンスに変更された。契約期間は1年、3年、5年から選択可能で、利用を続けるには契約満了のたびに更新する必要がある。利用環境によって異なるが、長期的な視点で考えると今までよりも支払う料金が高額になる可能性がある。

　契約条件が大きく変更されたことで他製品への移行を検討を検討するユーザーがいる一方で、キーマンズネット編集部とITmedia エンタープライズ編集部が合同で実施した「『VMware製品のライセンス変更』に関するアンケート」（調査期間：2024年6月26日～7月6日、回答数：425件）によると、「従来通りVMware製品を使い続ける」とした回答者も一定数存在する。

　連載第2回では「移行派」のコメントを紹介したが、第3回となる本稿ではライセンス体系が変更されても「使い続ける」とした回答者および勤務先の考えを掘り下げて紹介する。

割高になっても「使い続ける」と答えた企業の考え

　「勤務先では今後どのような対応を予定しているか」との問いに対して「従来通りVMware製品を使い続ける」とした回答者に具体的な対応を尋ね、その結果を次のようにまとめた。使い続けるとした回答者の勤務先では、具体的にどのような対応方針を考えているのだろうか。

ベンダーの動きを見て判断する

　使い続ける理由として最も多く寄せられたのが、即決はせずにベンダーの動向を見て今後の対応を判断するとした声だ。

　具体的には「6年ごとに行う基幹システムのリプレースに合わせて検討する予定」「今後大幅に使用料がアップする可能性も考えて、対策を検討しておく。それまでは、現環境を引き続き利用する」「費用対効果を見て（VMware製品を）使い続けるか否かを決める」「ライセンスの変更に伴い（コストの）負担は増えるがすぐに移行できるものではなく、今は継続して利用する」といったコメントだ。

　現在利用しているVMware製品は保守サービスの契約満了までは利用できるため、その間を検討期間として捉え、今後の方針を決定する考えだ。