シェア情報アーカイブ

「電子メールセキュリティアプライアンス」シェア（2006年度）

富士キメラ総研の調べによると、2008年に前年比43.6％増の成長が見込まれるメールセキュリティアプライアンス。シェア情報を紹介する。

　富士キメラ総研の調べによれば、メールセキュリティアプライアンス市場は、海外からのスパムメールに対応するためISPでの導入が多かった形成期から、日本語スパムメールの急増により一般企業での需要が高まる成長期へ移行している。中堅企業から大規模企業まで幅広く需要があり、ソフトウェア製品に比べメールサーバの負荷軽減や障害発生時の復旧のしやすさなどの要因から導入が進んでいる。また今後は、スパムメール（インバウンド）対策に加えコンテンツフィルタリングといった情報漏えい（アウトバウンド）対策としての活用が見込まれている。

　2008年4月から適用される日本版SOX法への対応から需要が高まると見られ、2007年には市場規模が前年対比64.2％増の110億円へ成長が見込まれている。ただし、この需要は2007年末～2008年中がピークと見ているベンダーが多く、2008年に前年対比43.6％増の158億円、その後はスパムメール対策や情報漏えい対策といった導入要因が拡大をけん引し、2009～2011年に毎年32.9～11.1％増加し300億円へと市場の成長が予測されている。

　今後は、検知率の高さや誤検知率の低さは前提条件として、使いやすさ、サポート体制、価格などの部分で競争が激しくなるとみられる。

シェア情報アーカイブ

この連載の記事をもっと見る