「UPS」シェア（2008年度）

ユーザーのコストダウン意識の高まりなどから価格競争が激しくなったUPS（定格容量10kVA未満）。シェア情報をお届け。

公開 2018年04月05日 15時40分

更新 2018年11月07日 16時00分

[キーマンズネット]

印刷する連載新着通知を受け取る

　富士キメラ総研の調べによれば、UPS（定格容量10kVA未満）は金融危機の影響によるユーザーのコストダウン意識の高まりに加え、技術的に飽和した鉛電池使用の製品が主流であるためベンダー間での差別化が難しくなったことで、価格競争が激しくなった。国内市場全体での傾向としては、接続先製品の市場の減少により需要が落ち込んでおり、2008年の国内市場規模が280億円、2009年は前年対比11.3％減の238億円と見込まれている。

　今後は景気回復に合わせた需要の回復と拡大が望まれており、システムのIT化（例えばフィジカルセキュリティ分野）に伴うサーバ利用シーンの拡大と、その影響によるUPS市場の拡大が期待されている。他方では、コストダウンを目的としたサーバ統合などの影響も想定されることから、需要回復時でも緩やかな上昇推移になるものと見込まれている。

　2009年度の国内の市場占有率を見ると、PCやネットワーク機器用の既存需要に加え、サーバやストレージ機器用の製品展開を図るベンダーが、数量ベースで52.7％、金額ベースで47.5％を獲得してともに1位になると見込まれる。

　金額ベースで2位のベンダーは、1.5kVA～5kVAなどのサーバ機器向けモデルを中心に実績を重ねていることから1案件の単価が高く、金額ベースでシェア26.1％と見込まれる（数量ベースでは12.7％で3位）。