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「SMBのシンクライアント専用端末」シェア（2010年度）

中堅・中小企業（SMB）におけるシンクライアント専用端末の導入企業数は決して多くないが、その中でシェアトップのベンダーとは。

ノークリサーチの調べによれば、中堅・中小企業（SMB）におけるシンクライアント専用端末の導入企業数は多くない。大企業はクライアントの台数が多いため、専用端末の導入によって得られるコスト対効果も大きい。一方、SMBでは専用端末導入のコスト負担が大きく、ソフトウェア的な手段によって、既存のPCにシンクライアント相当の効果を得られるソリューションを選択するケースが多い。

　2010年は、Windows XP利用企業がPC更新を迫られる時期でもあるが、SMBでは、シンクライアントへの移行コストは大きな負担であるため、Windows 7搭載機への更新とソフトウェア的なソリューションによってセキュリティ対策を講じる意向が強い。そのため、当面は大きな市場の伸びは見られず、ベンダーシェアについても大きな変動はないと予想される。

　シンクライアント専用端末を導入した企業（N＝47）で見ると、サーバ側も含めた包括的なソリューションを提供するベンダーが上位を占める傾向にあり、仮想PC型を擁するNECと、ブレードPC型を持つ日本HPがともに40.4％で1位、仮想PC/ブレードPC型を持つ日立製作所が17.0％で3位となっている。

　今後の導入予定（N＝30）ではシェア上位の比率が下がっている。これはユーザー企業が既存PCを流用することで、サーバも提供するベンダーの、専用端末の比率が減ることが大きな要因となっている。

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