　最初に「社内でのコミュニケーション・情報共有はうまくできているか」について尋ねた。「まあまあできている」が62.0％、「よくできている」が5.2％、「あまりできていない」が28.2％、「できていない」が4.5％となった。まとめると、全体では67.2％が「できている」、32.7％が「できていない」となり、3割以上の方がコミュニケーションや情報共有に不便を感じているという実態が浮き彫りとなった。

　続いて、「ITによる情報共有で具体的にどのようなツールを利用しているのか」を尋ねた（図1）。その結果、1位は「電子メール」で94.8％、2位は「グループウェア」で66.6％、3位は「イントラネット（社内掲示板含む）」で60.5％、4位は「メーリングリスト」で40.2％、5位は「社内SNS」で8.1％という結果となった。メールの利用率が圧倒的に高く、社内コミュニケーションツールとして主力であることが分かった。

　従業員規模別に見た場合、特に「イントラネット（社内掲示板含む）」「メーリングリスト」においては、従業員規模が1001人以上の大企業の利用割合が100人以下の中小企業を大きく上回る傾向だった。しかし、中小企業の「メーリングリスト」利用においては、2013年に行った前回調査では19.5％だったのに対し、今回は32.3％と12.8ポイント増加し、大きな変化も見られた。

　また、少数派ではあるが「LINEなどのメッセージングアプリを利用」は、100人以下の中小企業が7.5％と1割近く利用しており、101～1000人以下の中堅企業の1.1％や1001人以上の大企業の0.6％を大きく上回る結果となった。

　ちなみに、2013年に行った前回調査では、「FacebookやTwitterなどの1機能を利用」が4.0％、「LINEなどのメッセージングアプリを利用」は1.4％だったのに対し、今回の調査では「FacebookやTwitterなどの1機能を利用」が1.4％、「LINEなどのメッセージングアプリを利用」が2.3％と順位が入れ替わる結果だった。

　グループの作成や情報共有を手軽にかつ簡単に行うことができ、それが無料で利用できるなどコストも含めたさまざまなメリットがあることで、中小企業を中心に新たなコミュニケーションツールとして業務利用が進んでいるようだ。一方で、情報漏えいリスクも隣り合わせであることから、業務利用においては設定や管理を徹底し、運用ポリシー作成などの体制整備が必須だ。