ミック経済研究所によると2007年度に前年比59.5%増の出荷金額が予想されているスパム対策ツール市場。シェア情報を紹介する。
ミック経済研究所の調べによれば、スパム対策ツール(アンチスパムメール)は、増加するスパムメールの被害を食い止めるために製品が国内で発売され始め、参入ベンダーの急増とともに2005年度より市場が形成され始めた。
製品の提供形態はアプライアンスとソフトウェアパッケージの2つが挙げられ、導入や管理の簡便性を考慮してアプライアンスで提供するベンダーが多くなっている。
市場の推移としては、2006年度の出荷金額は前年比83.5%増の37.8億円で本格的な市場を形成するに至り、2007年度は前年比59.5%増の60億円強になると予想されている。
ベンダー動向を見ると、アイアンポートシステムズは世界規模のメールトラフィック監視システムの構築やIPアドレスベースのスパム対策を提供しており、さらにメール暗号技術の米PostXを買収して暗号化にも注力している。またバラクーダネットワークスジャパンは、低価格を訴求点としてユーザー数を順調に増やしている。
市場占有率では、2006年度はアプライアンスとソフトウェアを含む総市場でアイアンポートシステムズがシェア17.5%で1位となったが、14.6%で2位のバラクーダネットワークスジャパンが2007年度では1位を獲得すると予想され、また2006年度では4位だったアイマトリックスが2007年度では3位となる見込みで、この他にも順位の変動が予想される。
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