IT導入完全ガイド

何をどう見て評価する？　「ソーシャルメディア分析ツール」でできること（1/3 ページ）

ソーシャルメディア分析は単に「ツールを入れる」だけでなく、何を調査するのか、目的は何かということを意識しなければならない。「ツールを使う目的」を解説する。

　ソーシャルメディア分析は単に「ツールを入れる」だけでなく、何を調査するのか、目的は何かということを意識しなければ意味がない。今回は、ソーシャルメディア分析ツールでできることや最新機能を紹介することで「ツールを使う目的」を意識できるよう、情報を整理する。

ソーシャルメディア分析ツールに求めるべき機能は？

　TwitterやFacebookをはじめとする「ソーシャルメディア」にはさまざまなヒントがあふれている。担当者のセンスが光るソーシャルメディア活用事例も増え、これをビジネスで利用したいと考える経営者も多いだろう。通常であれば自社プロダクトの評判を調査するために数週間から数カ月かかっていたものが、ソーシャルメディアを利用すればほぼリアルタイムでチェックが行える。前日の情報を、次の日の朝には経営者がレポートの形で手にすることもできるのだ。

　ただし、漠然とした考えだけでソーシャルメディア分析を行っても意味はない。ソーシャル分析のニーズは大きく「リスクマネジメント目的」と「マーケティング目的」の2つに分けられる。例えば最終的に「ソーシャルメディアにおける炎上対策を行いたい」と思うのであれば、自社製品に関する口コミを、ネガティブワードで常に検索するような仕組みを作り、万が一該当するような投稿があれば、アラートを上げるだけでなく、自社内にある通常のリスクマネジメント組織と連携する機能が必要になる。

　マーケティング目的で利用するのであれば、リサーチを行う上で検索すべきキーワードを試行錯誤し、本当に必要な情報だけに絞るという作業を繰り返すことになる。また、ソーシャルメディアだけでなく、別途取得したアンケート結果やテレビ、ラジオなどのマスメディアへの出稿状況をはじめ、さまざまな指標とのクロス集計や期間比較などができることが必須だ。

　このように、ソーシャルメディア分析は単に「ツールを入れる」だけでなく、その目的を意識する必要がある。そのために必要なポイントや、担当者が知っておくべき「ソーシャルメディア分析ツール」の最新情報をまとめておこう。

メディアのカバレッジは十分か？──ソーシャルメディアの特性を知る

　企業がソーシャルメディアを分析する上で、対象となるデータソースは多種多様だ。SNSとして著名なTwitterやFacebook、Instagram以外にも、例えば有名な掲示板サービスや質問サイト、そして趣味に特化した個人サイト／ブログの掲示板なども対象になり得る。何を調べるかにより、適切なデータソースを選択する必要がある。

　例えばTwitterなどは「リアルタイム」に近い情報が多く、キャンペーンの成否をチェックするには適しているメディアだ。老舗の掲示板である2ちゃんねるはリスクマネジメントの観点だけでなく、掲示板のジャンルによってはかなりしっかりとした製品への意見、クレームが書かれていたり、マニアックな情報が集まったりすることも多い。ソーシャルメディア分析ツールはこれらのデータソースの情報を幅広く収集しており、それらを蓄積し続けている。まずは目的にあったメディアが対象になっているか、がツール選択のポイントだ。

トライアンドエラーが可能か？──重要なのはレスポンス

　実際にソーシャルメディア分析ツールを使うと、重要なことは機能の○×以外にも存在することが分かる。それは「レスポンス」だ。

　読者の皆さんも、実際にTwitter検索を使って、試しに何か自分の好きなサービス／製品の評判を検索してみていただきたい。有名な製品であればあるほど、例えばアフィリエイトを目的とした宣伝ツイートや、そもそも何も関係のないつぶやきが大量に引っ掛かってしまい、その製品を使った感想などがあまり見えないということが分かるだろう。この精度を高めるためには、製品名／サービス名で検索するだけでなく、特定のURLを除外したり、「うまい」「便利」といった言葉と一緒に検索したりと、検索結果を絞っていく作業が必要になる。

　当然、各種ソーシャルメディア分析ツールは検索条件を柔軟に指定できる機能を持っている。実際に使ってみると、検索を試して結果を見つつ、再度キーワード指定をするという試行錯誤の回数が多いことに気が付くだろう。これはつまり「検索のレスポンスが遅いと使いものにならない」ことにほかならない。実は、検索速度が速く、すぐに修正できるというレスポンスこそが、ソーシャルメディア分析ツールの善しあしを決める最大の選定ポイントになる。

　そのため、もしソーシャルメディア分析ツールを検討する場合、何らかの方法で実際に製品を利用してみることをお勧めする。著名なサービスでは、簡単な検索であればレスポンスは「数秒」だ。各社は試用ライセンスなどを用意していることが多いので、まずは実際に触ってみるといいだろう。

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