キーマンズネット会員564人を対象にアンケート調査を実施した。「柔軟な働き方のための道具は欲しいけれど、できれば使わずに済ませたい」という読者のホンネが明らかになった。
キーマンズネットでは、2016年8月24日〜9月6日にかけて「Officeソフトウェアの利用状況」に関するアンケートを実施した(有効回答数564件)。
回答者の顔ぶれは、従業員数1001人以上の大企業が39.9%、101〜1000人の中堅企業が39.0%、100人以下の中小企業が21.1%という構成比だった。
前編では主に、文書作成、プレゼンテーションなどに使用するソフトウェアや業務上で利用するOfficeソフトウェアの課題、次の買い替えで希望しているOfficeソフトウェア、自宅と職場でのOfficeソフトウェアの使い分けなどを取り上げる。
なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値は丸め誤差により一致しない場合があることをあらかじめご了承いただきたい。
最初に、文書作成、プレゼンテーションなどに使用するOfficeソフトウェアは何か(複数回答)を聞いた。全体では「Microsoft Office(Office) 2003/2007」が73.5%と多数を占め、次いで、「Office 2010/2013」が18.5%、「Office 365(Office 365)」が13.8%、オープンソースソフトウェア(OSS)のOfficeツールは4.7%、Google Docsなどの(Office 365以外の)SaaSアプリは2.7%などとなった。
規模別で見ると、おおよその傾向に違いは見られなかったが、中小企業では古いバージョンのOfficeを利用している率が平均よりも高く、OSSの利用率も他の企業規模と比べてやや多い傾向にあることが分かる。Office 2016については、中堅企業と比較して大手での導入率が低い。PCリプレースなどと組み合わせた一斉導入などの計画策定に時間がかかっている可能性もある。
次に「現在、業務上で利用しているOfficeソフトウェアやドキュメント運用に課題があるか」を聞いてみたところ、全体では「ない」が74.9%を占め、「課題がある」との回答は25.1%にとどまった。しかしながら、フリーコメントを見てみると、「社内に戻らないとドキュメントの修正ができない」「社外に持ち出せないため、自宅・移動先などで作成してメールで会社に送付、といった一方通行の使い方しかできない」「Google Appsとの親和性が低い」といった意見が挙がっている。
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