こうしたインタラクティブな通信は、Jamboardとスマートデバイス間だけでなく、Jamboard同士で行うこともできる。
Jamboardのデモを披露してくれたGoogle Cloudカスタマーエンジニア サミール・ハムディ氏は、「企業における会議デバイスとして利用することを前提とした場合、まずは遠隔地に設置したJamboard同士を結び、遠隔会議を行うツールとして使うことが中心になるだろう」と述べる。
そしてこのような双方向の接続が、互いに直接通信するのではなく、Googleのクラウドサービスをハブにしてつながるところが、Jamboardのミソだ。
なお、デモで使用されていたJamboardはWi-Fiでネットワーク接続されていたが、筐体裏側にLANポートも備えているため、有線接続させることも可能になっている。
JamboardはG Suiteブランドにラインアップされていることもあり、各種機能はG Suiteのアカウント情報と連動した利用が前提である。
具体的には、同じG Suiteドメインに属するユーザー同士であれば、JamboardのJam(セッション)を通じて自由につながり合い、各種機能を共有できる。ただし、ドメイン外のユーザーも一時的にJamに参加できる機能も用意する。例えば、社外の取引先や協力会社の担当者が会議や打ち合わせに参加する際には、外部参加者用の一時的なアカウントを発行し、会議の間だけアクセスを許可するような使い方も可能だ。
米国では2017年5月24日から販売を開始したJamboard。機能もさることながら、「4999ドル」という思い切った価格設定も話題を呼んでいる(Surface Hubは55インチモデルで8999ドル)。気になる日本での提供予定だが、ハムディ氏は「現在、日本向けのローカライズ作業を始めたところだ。日本での製品提供開始は、2018年中を予定している」と説明する。
JamboardはG Suiteのアカウントや、G Suiteのアプリケーションと連動することで真価を発揮する製品だけに、既にG Suiteを導入・活用している企業は恐らくその価値を十分に享受できる。しかし、G SuiteではなくOffice365を「使い倒している」ような企業がJamboardを上手に活用するためにはひと工夫が必要であり、導入に際しては総合的なオフィススイートの使い勝手を見ながら比較検討することが求められるだろう。
ビジネス市場におけるGoogleの存在感を高めるために投入されたであろうJamboard。G Suiteのラインアップ全体でどこまで日本市場でのシェアを拡大できるか、同社の今後の動きが注目される。
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