7四半期ぶりに出荷額ベースでプラス成長に転じたサーバ市場。シェア情報を紹介する。
IDC Japanの調べによれば、2017年第2四半期(4〜6月)の国内サーバ市場規模は、前年同期比0.6%増の1014億円と、出荷額が7四半期ぶりに前年同期比でプラス成長となった。出荷台数は同比3.3%減の10万8600台であった。
メインフレームは、金融向けの大型案件などが貢献し、出荷額で同比19.4%増の214億円。x86サーバは、出荷額は同比1.8%増の733億円であったが、平均単価上昇により出荷台数では同比3.4%減の10万7500台であった。
ベンダー別の市場占有率(出荷額ベース)を見ると、1位は19.2%で、x86サーバの2桁のマイナス成長に対し、メインフレームは金融向け大型案件により2桁のプラス成長であった。2位は15.6%で、x86サーバがプラス成長であった。3位も金融向け大型案件でメインフレームが2桁のプラス成長となり14.2%。4位は13.0%。ITサービスや通信向けの大口案件などにより、x86サーバが2桁のプラス成長であった。
当該製品の需要は底堅いものの、クラウドサービスの台頭は国内でも顕著であり、更新需要に頼ったビジネスでは今後市場は縮小するとみられる。ベンダーは、システムライフサイクル全体にわたるコストメリットを提示したり、ITを活用した新しいビジネスを提案したりするなど、買い手が得られるさまざまな便益を訴求していく必要があると考えられる。
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