「人とロボットの協働時代」。人材育成が企業の競争源泉となる ーーRPA BANK独占取材_Neuralify社に聞く

[相馬大輔，RPA BANK]

RPA BANKが2018年6月、会員企業720社を対象に実施したアンケート調査によると、RPAを本格展開させる上での課題として最も多く挙げられたのは「開発者不足・開発スキル不足」（34％）であった。

RPAの内製化、定着あるいは拡大を図るうえで、人材不足・育成の課題が、日本企業のインテリジェントオートメーション（IA）を促進するうえでの障壁となっていることが明示された結果と言えるだろう。

この人材不足・育成の問題に、RPA教育サービスを通じてユーザーの課題解決に取り組んでいる企業がある。日本ではまだ馴染みのない「Neuralify社」（米国、マサチューセッツ州）だ。

同社は、RPAの導入と運用を定着させるための教育サービスを提供しており、ITサービス産業や企業の分析で世界的な権威でもある調査会社「HfS Research（米国）」が発表した「The HFS Hot Vendors Q3 2018」（2018年10月）において、企業のデジタライゼーションを進化発展させる上で、特筆すべきアプローチと高い効果実績をもたらしているベンダー6社をあげ、その1社に選ばれている。

参考：「The HFS Hot Vendors Q3 2018」HfS Research Ltd.社発行（2018年10月）

今回、RPA BANKでは日本未進出ながら、グローバルで高い評価を受けている同社のCEO、ジョン　モネ氏に、日本RPA市場の開発者不足・開発スキル不足の問題と打開策のポイントについて聞いた。

「人材育成」がRPA普及定着の鍵となる

――まずジョン氏のこれまでのキャリアについてお聞かせてください。また、Neuralify社をたちあげられた背景やきっかけについてもお聞かせください。