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「2-6-2の法則」と言われても聞いたことがない、と回答する方が多いかもしれない。
別名、「働きアリの法則」とも呼ばれるもので、進化生物学を専門とする北海道大学の長谷川英祐氏が、働きアリの研究をするなかで見出した法則である。働きアリの集団の構成のなかで、「実績・生産性が高く積極性に優れた優秀なグループが2割」「上位にも下位にも属さない平均的なグループが6割」「実績・生産性が低く積極的に行動しないグループが2割」――と、自然に2対6対2という割合になるという法則のことである。この法則はビジネスシーンでも用いられ、「組織は優秀な2割の人材で動かされている」という意味合いで論じられることもある。
ところが、この法則の定義は誤りであり、新たな定義のもとでRPAが組織を活性化させるかもしれないーーと語るのが、2018年3月からRPAを導入したSBペイメントサービス株式会社(旧 ソフトバンク・ペイメント・サービス株式会社) 代表取締役副社長 兼COO 兼CISOの堀田智宣氏である。
同社はソフトバンクグループのなかで決済事業を担っており、業務改革の一環としてRPAを導入。その実践のなかで、RPAが組織の活性化に繋がる可能性をみたという。
本記事では2018年11月14日、BizteX株式会社により開催された「BizteX X-CONFERENCE 〜テクノロジーが変える、経営とワークスタイルの未来」でのセッション、「ソフトバンクグループのCOOが語る!RPAを前提にしたとスピーディな経営・組織づくり」をレポート。講演内で語られた、クラウドRPA「BizteX cobit」の活用により実現した業務効率化の事例と、組織活性化へのヒントを取り上げる。
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