コロナ禍をきっかけに急速に普及したテレワークの課題が顕在化し、従業員から「オフィスに戻りたい」という声が出ている。ハラスメントや孤立といったテレワークの新たな課題とリスクに、企業はどう向き合うべきか。
テレワークは2020年のコロナ禍をきっかけとして急速に導入が進んだ。当初は「VPN回線の窮迫」や「セキュリティ対策の不備」「自宅の接続環境の整備」などが喫緊の課題とされていたが、それらの目処がたった昨今ではメンバーシップや従業員エンゲージメントに関する課題が顕在化している。
テレワークではビジネスに必要な情報は共有できていても、それらを発信するメンバーの状況が見えなくなりやすい。ハラスメントや心身の不調に気付けないままでは、メンバーの士気が下がってしまう。そのため感染が拡大する中でもテレワークに踏み切れない組織や「オフィスへの回帰」を望む従業員がいる。
コロナ禍が世界のDX(デジタルトランスフォーメーション)を進めたとも言われる。コロナ禍の当初、いち早くテレワークを導入することでDXへの取り組みを強調していた企業は少なくない。それらの企業は現在の課題にどう対応しているのか。
本ブックレットではアンケート調査や事例から、テレワークの安定的な運用に関する新たな課題と、それらに企業がどう向き合っているかを紹介する。
本ブックレット(全22ページ)は、キーマンズネットで掲載した解説記事を基に再構成しています。
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