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» 2022年03月15日 10時00分 公開

コロナ禍で病欠が減った“怖い”理由

コロナ禍で従業員の病欠が減っている。その理由と思わぬリスクを専門家が語った。

[Katie Clarey,HR Dive]
HR Dive

 労働者が取る病欠の日数が少なくなっているが、それは雇用主にとって喜ばしいことなのか。

 HRテクノロジープラットフォームを提供するBeameryとAtomik Researchが2021年12月に発表したレポート(注1)によれば、米国の労働者の約3分の2が「テレワークの選択肢のせいで病気のときでも働かなければならないというプレッシャーを感じるようになった」という。約5000人の回答者の39%が「疾病時にも仕事をする可能性が高い」と回答し、4分の1以上が「病欠が完全になくなったと考えている」と回答した。

 この傾向を明らかにしたのはBeameryだけではない。イギリス国家統計局(Office for National Statistics)は2021年3月に、2020年に疾病による欠勤率が1.8%に低下したと報告した。この数字は、政府が1995年にデータの記録を開始して以来の最低レベルだった(注2)。

 雇用主は、病欠がなくなれば予測できない欠勤が減り、生産性を高められると考えるだろう。しかし「その恩恵を得るには犠牲が伴う」と情報筋はHR Diveに語った。

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