テレワークして分かった「本当に理想的な働き方」とは

テレワークで経験値を得た企業は、自社にとってさらに最適な働き方を模索し始めている。従業員と組織にとって、本当に理想的な働き方とはどのようなものか。寄せられた意見からその答えを探る。

[岡垣智之，キーマンズネット]

　キーマンズネット編集部は2022年に注目すべきトピックスとして「セキュリティ」「SaaS」「従業員コミュニケーション」「Windows 11」「オフィス」「デジタルスキル」「人事制度」の7つのトピックスを抽出し、読者調査を実施した（実施期間：2021年11月10日〜12月11日、有効回答数678件）。企業における2022年のIT投資意向と併せて調査結果を全8回でお届けする。今回は「働き方」と「オフィスの縮小、移転の意向」について尋ねた結果を紹介する。

調査サマリー

• 全社または一部の部署や部門でテレワークを取り入れている割合は合計で約8割
• 月当たりの平均出社日数は「15日以上」が最も多い
• 従業員が考える「理想の働き方」に変化
• オフィスを解約、縮小、移転する企業はほとんどみられず

　テレワークも働き方の一つとして浸透し、ワークシフトは次のフェーズに移りつつある。企業はさらなる働き方改革を進めるために、オフィスワークとテレワークを柔軟に組み合わせた「ハイブリッドワーク」や、休暇の合間に仕事をする「ワーケーション」など、自社にとって最適な就労形態を模索している。一方でテレワーク疲れのためかオフィス回帰を望む声もある。

　本稿では「働き方」と「オフィス」にフォーカスし、企業が採る就労形態とオフィス環境について状況を探る。なお、本稿で紹介するのは2021年11月10日〜12月11日にかけての調査結果であり、2022年1月に感染者が再拡大する前であることをあらかじめご承知いただきたい。

オフィスへの出勤日数は月平均で「15日以上」が半数近く

　まず、アンケート調査時期時点での勤務先の就労形態を尋ねたところ、「全社的にテレワークを実施」が45.0％、「限られた部署や部門でテレワークを実施」が34.7％となり、合わせると8割近くが全体もしくは一部でテレワークを取り入れた就労形態を採っていることが分かる（図1）。その他の回答には「育児や介護など対象者を限定してテレワークを実施」「テレワークを実施していたがやめた」などがあった。

勤務先での就労形態について（n=678）

　前回のアンケート実施時期（2020年11月10日〜12月11日）はCOVID-19の感染者数が減少傾向にあり、少しずつオフィス回帰の動きが見られた時期だった。そこから1年がたち、オフィスへの出社割合に変化は見られるのだろうか。

　月当たりの平均的な出勤日数を聞いた項目では「4日未満」が22.9％、「10日程度」が16.2％、「15日程度」が11.8％となり、「それ以上」としたのは46.9％と半数に迫る割合を示した。前回の調査と比較すると、「4日未満」が1.4ポイント減少し、「10日程度」が1.4ポイント増加した。

月当たりの出勤日数（n=678）

「理想の働き方」に変化　いま社員が本当に求める働き方とは

　2020年に国内全体にテレワークが拡大した時期は、「効率的な働き方」「時間に無駄のない働き方」など肯定的な意見が聞かれたが、組織の従業員にとって今もなおテレワークは理想の働き方であり続けるのだろうか。