大卒だけではエンジニアの需要を満たせない模様　企業が次に打つべき手とは

デジタル人材不足は依然、深刻だ。学歴でフィルタリングするのは悪手なのかもしれない。企業が今からできる対策とは？

　人材育成サービスを提供するGeneral Assemblyが2023年2月28日に発表したレポート（注1）によると、テクノロジー関連のスキルを持つデジタル人材の不足により、企業は変化する労働市場に対応するためのスキルベース採用（skills-based hiring）を迅速に実施できていないようだ。

　調査対象となった人事リーダーは、技術職の求人広告の約半数が大卒を条件としており、回答者の45％が「大卒であることが採用における重要な決定要因だ」と回答した。しかし、調査対象者の90％が、現在の採用方法では技術職の募集を満たすことができないことについて「懸念している」と答えた。

デジタル人材確保のためにやるべきこととは

　デジタル人材の確保のために、企業が次に打つべき手は何だろうか。

HR Dive

米国でビジネスジャーナリズムに特化した記事を掲載するIndustry Diveの、人事系連載「HR Dive」の記事一覧です。

この連載の記事をもっと見る

この記事の著者

関連記事

• 

  「紙で報告して……」ここでしか言えない従業員デジタルスキルの実態調査

• 

  福山市にデジタル人材が引き寄せられる理由

• 

  IT資格の報奨金は必要？　従業員を「覚醒」させるリスキリング施策とは

• 

  「バイタリティー」が必要？　どのような人をデジタル人材にすべきなのか