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なぜ「福利厚生は大事」というわりに入社後利用しないのか?

ある調査では従業員の4人に1人は定期検診を受けておらず、その考え方は世代によって異なるようだ。企業はどのように従業員の健康をサポートすべきなのだろうか。

» 2023年08月21日 07時00分 公開
[Laurel KalserHR Dive]
HR Dive

 健康に対する取り組みや考え方は世代によって大きく異なるようだ。ある調査結果で、4人に1人が「今は健康だ」という理由で定期検診を受けていない一方、年代によって定期検診への考え方が大きく異なることが示された。また、別の調査によると企業が福利厚生を提供しても、実際に利用する人はそれほど多くないことが分かった。

 従業員はどのような支援、福利厚生を求めているのか。福利厚生が充実した企業では、どの程度そのような制度が利用されているのだろうか。

従業員の健康管理の現状

 Aflacが2023年6月に実施した調査によると、米国の従業員の4人に1人が「今は健康だ」という理由で定期検診を受けていない(注1)。同社によると、がんを患った経験のある回答者の51%は、定期的な健康診断でがんが見つかっている。

 同調査では、世代によって定期検診に対する考え方が大きく異なることも分かった。Z世代は「自らの心身の健康をコントロールできていない」と感じる割合が高いが、毎年の健康診断を受けない割合も最も高い。自ら進んで医者に行く人の割合は、ベビーブーマー世代が64%であり、それにX世代とミレニアル世代が続くが、Z世代の場合は29%だ。ベビーブーマー世代の64%とX世代の55%は「予防医療が健康全般と幸福にとって重要だ」と考えているが、ミレニアル世代の場合は49%であり、Z世代の場合は40%である。

 調査対象の2000人のうち85%が「費用負担を軽減するために現金給付があれば定期検診を受ける可能性が高い」と答え、64%が「家族や友人から検診を受けるように勧められることで恩恵を受けている」と答えた。

メンタルヘルス支援の重要性

 メンタルヘルスは、特に大学を卒業したばかりの従業員にとって大きな関心事のようだ。

 2023年4月に発表された調査によると、新社会人は「企業が心の健康(メンタルヘルス)や感情の健康(エモーショナルヘルス)に関連する福利厚生を提供すべきだ」と考えており(注2)、そうした制度を有する企業への応募を優先している。

 しかし、従業員の意見と実際の行動には隔たりがあるようだ。医療関連サービスを提供するOneMedicalが2023年3月に発表した800人の正社員を対象とした調査結果によると、企業が提供したメンタルヘルスに関する福利厚生を実際に利用する従業員は5分の1未満だ(注3)。

 回答者の45%が「スケジュールに余裕がないため福利厚生を利用できない」と答えている。また、福利厚生を利用しない理由として、回答者の4分の1が「恥ずかしい」と回答し、22%が「コスト」を挙げた。

 以前の調査によると、従業員はトレーニングジムの優待を含む福利厚生に関心を示した(注4)。調査企業のpiniumが2023年1月に発表した調査結果によると、65%の従業員がその福利厚生を利用する考えを示し、約半数がマインドフルネスセッションに参加し、3分の1がヨガのメンバーシップの利用を検討すると回答した。別の研究によると、特に、子供を持つ人はマインドフルネスや瞑想などのメンタルヘルス関連のプログラムに高い関心を示している。

従業員の健康を支援する方法

 人事のリーダーは次のような方法で従業員の健康習慣を支援できる(注5)。これらの支援は、Harvard Medical Schoolの2023年1月の記事によっても推奨されている。

  • オフィスに健康的なスナックを備えておく
  • テレワーカーに健康的な食習慣に関する情報やガイダンスを提供する(糖分の多いスナックはさらなる食欲を引き起こすといった情報など)
  • オフィスに出社しているチームに歩きながらのミーティングを推奨すること
  • Web会議の場合はヘッドフォンを装着して外を歩きながら音声のみでの参加を推奨すること
  • 音楽を聴いたり、深呼吸をしたりするようなストレスマネジメントのテクニックを教えること

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