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» 2023年11月29日 09時30分 公開

学歴より役立つのは“これ” 社会人3千人の「就職前に知りたかったこと」

ある調査で、多くのビジネスパーソンが「就業前に学んでおきたかった」と考えるスキルが明らかになった。企業は従業員教育の参考に、就業前の人は就職後、業務を有利に進められるかもしれない。

[Ginger ChristHR Dive]
HR Dive

 ある調査によると、約半数の労働者が「高校の勉強は働く上で役に立たない」と回答し、約6割が「職務経験こそが最良の準備」と回答している。

 同調査では、労働者が就業前に学んでおきたかったスキルも明らかになっている。企業は従業員教育の参考に、就業前の人はこれから働く準備に役立つかもしれない。

早めに学んでおきたいスキルは?

 オンライン学習プラットフォームを提供しているGo1が2023年11月8日に発表した調査結果によると、労働者のほぼ半数(46%)は「高等教育を受けても現在の仕事に備えることができない」と考えている(注1)。

 オーストラリア、米国、英国で調査した従業員3000人のうち61%は、「職務経験がその職に就くための最良の準備であり、その後に正式な実務研修と人生経験が続く」と回答した。

 また、回答者の半数は「就職する前にキャリアアップの方法を知っていればよかった」「役割の基本や部門を超えた連携方法をもっと理解しておけばよかった」と述べた。さらに、調査対象者の66%が「学習と能力開発の機会が、就職するか企業にとどまるかの決定を左右する」と回答し、73%が「現在の雇用主が自分のニーズを満たす学習と能力開発のオプションを提供している」と回答した。

 別の調査でも、高等教育と就職準備の間に断絶があることが分かる。

 非営利調査団体パブリック・アジェンダが2022年7月に発表した世論調査の結果、調査対象となった成人の3分の2が「大学は過去にとらわれており、学生のニーズを満たしていない」と回答した(注2)。

 しかし、ハーバード・ビジネス・スクールの「仕事の未来管理プロジェクト」と米国コミュニティー・カレッジ協会が発表した2022年12月の報告書によると、学生が就労する準備を整える責任は大学と雇用主の双方にあることが判明した。

 同報告書によると、雇用主はスキルギャップに対処し、雇用ニーズをより適切に満たすため、教育提供者とより積極的に提携する必要があるという。

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