電子メール経由の被害にあった企業は39.4％、2012年に比べ約14ポイント増加

　次に、「現在、電子メールを経由した脅威による被害があるか」について尋ねた。1位は「被害はない」で44.8％、2位は「業務に支障はないが被害はある」で38.0％、3位は「不明」で15.9％、4位は「深刻な被害を受けており、業務などに支障がある」で1.4％と続く。

　まとめると、「被害を受けた」企業の割合は39.4％となり、2012年に実施した調査の25.3％に比べ14.1ポイントも増加した。

　また、過去1年間にさかのぼり被害を受けた「電子メールに関連する事件、事故、トラブル」についてその内容を尋ねた（図4）。その結果、1位は「事件、事故、トラブルは特に起きていない」で37.8％、2位は「ウイルスやスパイウェアの感染被害」で35.6％、3位は「スパムメールによる業務効率低下」で31.9％、4位は「メールの誤送信による情報漏えい」で15.6％、5位は「なりすましによる被害」で4.7％だった。

　従業員規模別に見ると、100人以下の中小企業においては、半数以上が「事件、事故、トラブルは特に起きていない」と回答しているのに対し、「ウイルスやスパイウェアの感染被害」「メールの誤送信による情報漏えい」においては従業員規模が大きくなるにつれて問題視されていることが見てとれる。

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図4 過去1年間に被害を受けた電子メールに関連するトラブル