　回答者の顔ぶれは、一般部門で主にユーザーとして利用する立場が52.5％、情報システム部門で主に導入・検討や運用に関わる立場が33.7％、顧客に販売するベンダー・SIerとしての立場が13.8％という構成比となった。企業規模別では、1001人以上の大企業が41.1％、101～1000人の中堅企業が42.4％、100人以下の中小企業が16.5％という構成比だった。

　前編では主に、「IT資産管理ツールの導入状況」や「利用中のクライアントPCのOS」「導入済み（導入予定）のIT資産管理ツールのタイプ」「1ライセンス当たりの導入コスト」「IT資産管理ツール導入の目的」にフォーカスする。

　なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値は丸め誤差により一致しない場合があることをあらかじめご了承いただきたい。

IT資産管理ツールの導入率は3年前とほぼ同じ

　最初に、「IT資産管理ツールの導入状況」について聞いたところ、「既に導入済みである（追加リプレースなし）」が47.5％、「既に導入済みである（追加リプレースあり）」が3.7％、「新規で導入を検討している」が7.4％、「必要性を感じるが検討しない」が18.9％、「必要性を感じない」が22.6％と続き、まとめると全体では51.2％が「導入済み」という結果となった（図1-1）。

　2013年調査時と比較すると、「導入済み」と「検討中」が微増、「必要性を感じるが検討しない」と「必要性を感じない」が微減である。2014年に発生した通信教育事業者の大規模情報漏えい事件以降、内部犯行によるクライアントPCからの情報漏えいを防ぐため、資産管理ツールベンダーに問合せが多く入る状況が続いていたようだが、直接的な導入率の変化にはつながっていないようだ。

　また、「導入済み」を従業員規模別に見ると、100人以下の中小企業で20.4％、101～1000人以下の中堅企業で50.0％、1001人以上の大企業では64.7％となっている。従業員規模が大きくなるにつれて「導入済み」の割合が大きくなる傾向は変わらないが、2013年の調査結果と比べ、中小企業での導入率が上昇している一方で、中堅企業と大企業では5ポイント以上低下している。

　続けて、IT資産管理ツールを「導入済み」とした回答者に、「現在利用しているクライアントPCのOSで最も多いもの」を聞いてみたところ、1位は群を抜いて「Windows 7」の81.6％、2位は「Windows 10」で9.2％、3位は「Windows 8・8.1」で7.5％、その他はごくわずかであった（図1-2）。ただ、企業規模別に見ると、最新のWindows 10については中堅企業が14.6％と最も多く、Windows 8・8.1は中小企業が12.2％と最も多い結果となった。