　回答者の顔ぶれは、企業規模別では、従業員数が1000を超える大企業が46.9％、同101～1000人以下の中堅企業が36.2％、同100人以下の中小企業が16.9％で、業種別では、IT製品関連業が48.1％、IT関連外の製造業が25.8％、流通・サービス業全般が19.7％、公共機関を含むその他の業種が6.3％という構成比だった。

　また、役職別では、経営者・役員相当が3.8％、部長職相当が11.5％、課長職相当が24.9％、係長・主任職相当が23.9％、スタッフ職が27.9％、その他が8.0％で、IT関連の製品・ソリューション導入に関する立場については、「情報システム部門で主に導入・検討や運用に関わる立場」が30.8％、「一般部門で主にユーザーとして利用する立場」が31.5％、「顧客に販売するベンダー・SIerとしての立場」が27.5％、その他が10.3％という構成比となっている。

　前編では主に「各部門におけるワークスタイル変革に関するニーズの有無」および「回答者自身のワークスタイル変革に対する考え」「ワークスタイル変革の目的」などを明らかにする。なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値は丸め誤差により一致しない場合があることをあらかじめご了承いただきたい。

ワークスタイルを変えたいという思いは子育てや介護を背負っている立場に多い

　最初に、「各部門におけるワークスタイル変革に関するニーズの有無」を、経営部門、人事部門、情報システム部門、営業などの社外活動が多い部門の4部門に分けて聞いたところ、どの部門とも、「具体的なニーズがある（ニーズが顕在化している）」が2割前後、「必要性は認識しているが……」が6割前後、「必要性を感じていない」が2割前後という共通した結果を得た。一方で、意外にも人事部門が他の部門に比べて「必要性を感じていない」とした割合が20.9％と高くなっている。

　また、「具体的なニーズがある」とした割合は、子育て世代や介護世代ではそれぞれ21.6％と25.4％に上ったが、それ以外の世代では11.7％に止まった。

図1 各部門におけるワークスタイル変革に関するニーズの有無（単一回答）

　そこで、「ニーズの有無」を受けて、「職場でのワークスタイル変革への取り組み状況」を聞いたところ、全体では「変革へのニーズを感じており、現在、取り組みを推進しているさなかである（42.3％）」と「変革へのニーズを感じているが、取り組みを実施する段階には至っていない（39.7％）」に二分された。その比率は大企業ではおよそ7対1、中堅企業ではおよそ4対6、中小企業ではおよそ2対8となっており、企業規模による違いが大きいことも分かった。