Office 365を選択するポイント

Microsoftが提供しているという真価

　日本含む世界中において業種業態問わず広く利用されているOffice 365は、あらゆる組織のコンプライアンスやセキュリティ方針を網羅している。企業の多くは、新たに導入するITツールについて、その組織の方針にのっとってコンプライアンスやセキュリティ要件を満たしているかを検証する必要があるが、デファクトスタンダードとしてほぼ全ての業種業態で導入されているMicrosoft製品においてはその確認は必要ないといえる。社内利用を促進するに当たっても、上層部を含め説得材料となるだろう。

今後のサービス拡張への期待が高い

　Microsoftは、さまざまな企業と買収やアライアンスを組むなどをして、サービス強化を図っている。例えば、Office 365のサービスの1つとして提供されている社内SNSの「Yammer」は、M&Aによってサービスを取り込み、提供を開始したものだ。また、「Skype for Business」は、コンシューマーに広く利用されている「Skype」の機能やUIをそれまでの「Lync」に組み込むことで、サービス強化およびユーザビリティの向上を実現した。

　このようにMicrosoftは、常に巨額の投資を続けることで、企業ユーザーの生産性向上につながるサービスの拡充を図っている。同じサブスクリプションを利用していても新たなサービスや機能の強化が期待されることは企業の情報システム部門からするとうれしい誤算になるのではないだろうか。