教育界でもHRTech導入の兆し　ITを活用して教員の人事評価を実施、検討進む

教員の人事評価と、人事評価に関する技術の活用について調査によると、人事評価を実施または検討している学校の割合は8割以上に及んだ。

　ブレインアカデミーは2021年1月5日、教員の人事評価と、それに向けた技術の活用についての調査結果を発表した。それによると、人事評価を実施または検討している学校の割合は8割以上で、人事評価によって意識改革など、教員の成長に関する効果が認識されていることが分かった。

　現在、学校には企業と同様の働き方改革に加え、同時に教育改革も求められている。ブレインアカデミーによると、そうした学校教育を支える教員のスキルを向上させるために、教員の人事評価が重要な施策となっているという。

　今回の調査は、教員の人事評価に焦点を当てて、37の私立学校と教員委員会などの協力を得て実施した。HRTech（Human Resources Technology）といった人事分野向け技術の活用についても調べた。

人事評価を8割以上が実施・検討も、人事評価システムの認知度は2割以下に

　教育委員会が所管する公立学校では、2016年に改正地方公務員法が施行されたのに伴い、すでに人事評価が実施されている。国公立大学の付属学校や私立学校も対象とした今回の調査では、8割以上が人事評価を「実施」または「実施を検討」していることが分かった。

　教員の人事評価で効果があると思われることを聞くと、「意識改革」と回答した割合が59.5％（複数回答）で最も高く、次いで「資質・能力の向上」と「やる気やモチベーションの向上」がどちらも48.6％だった。しかし、教員の人事評価は評価基準が不明瞭で納得性に欠けるという課題も明らかになった。

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