　従来、日本企業の人材育成計画は新卒一括採用と終身雇用を前提としており、主にジョブローテーションを中心とした柔軟な人員配置によるジェネラリストの育成を目的としてきた。中途採用人材の育成や個人の適性を考慮した人員配置は体系化されておらず、例えば技術職として採用された人材が営業職へ異動するといった事例は珍しくない。

　近年、労働人口の減少や就労形態の多様化を背景に人材の流動性が上がり、従業員の離職やモチベーションの低下による組織の生産性低下が課題として顕在化した。そこで、自社の人材を効率的に育成し、活用するための手法としてタレントマネジメントが注目されている。

タレントマネジメントはなぜ必要なのか

　タレントマネジメントの重視されるに至った背景には、近年の働き方の多様化とビジネスのデジタル化による変化の加速がある。テクノロジーの進化によって企業を取り巻く事業環境は急速に変化しており、人事戦略もそれに合わせた柔軟で迅速なものが必要となる。

　しかし従来の人事システムでは従業員の経験やスキルに関する情報を一元的に把握することは難しく、各事業部へのヒアリングなどで情報収集を実施する必要がある。タレントマネジメントシステムは、それらの属人的な作業をシステム化するものだ。

　企業は従業員の情報を一元的にデータベース化して人材の特性や職能を可視化できる。事業計画に基づいた人材育成計画の策定や実施、進捗（しんちょく）の管理などによって、人材活用の効率を最大化できる。データから見える従業員の特性や職能、ウェルビーイング（より良い在り方）への考慮によって、従業員のパフォーマンスを引き出し、組織の生産性を向上できる。

　タレントマネジメントシステムは複数のHR（Human Resources）テック企業が提供している。従来の人事評価・管理システムを提供しているベンダーが新規サービスやオプション機能としてタレントマネジメントを支援するサービスをリリースする例も一般的だ。

タレントマネジメントシステムの機能と選定ポイント

　タレントマネジメントシステムは、従業員のプロフィールやスキル、評価情報などを蓄積する「人材データベース機能」や個人の適性や業務遂行能力を蓄積する「評価機能」、e-ラーニングコンテンツや受講の進捗などを蓄積する「学習機能」など、人事に関わるさまざまな機能を包括的に提供する。人材採用や能力発掘、離職防止に関する機能などを提供するサービスもある。

　詳細はベンダーによって異なるが、人事部門が一般的に実施している「組織図の生成」や「所属組織の更新」といった職務を効率化する機能はおおむね網羅される。また、近年注目される手法として、OKRやMBO、360°評価などに対応するものも多い。

　また、採用プラットフォームや労務管理SaaS、コミュニケーションアプリなどと連携できるシステムもある。社内で利用している既存システムとの互換性は、ベンダー選定の際に参考になるだろう。

人事システムとの違い、関連用語

ジョブ型人事制度との関係

　ジョブ型人事制度とは、職務や担当業務を限定して職務に対して報酬を設定する管理手法だ。それに対し、従来「日本型」と呼ばれてきた新卒採用、終身雇用を前提とした手法を「メンバーシップ型人事制度」と呼ぶ。タレントマネジメントシステムは「人材の効率的な育成と活用」を支援するもので人事制度を問わず有効だが、雇用条件が一人一人異なるジョブ型人事制度においては、多彩な情報を個人にひも付け、柔軟に管理する手段としては特に効果を発揮する。

人事評価システムとの違い

　人事評価システムは、人材の評価に関する情報を一元管理する。タレントマネジメントシステムは評価を含めた人材情報の利活用を目的として、戦略的な意思決定をサポートする機能を備えていることが多い。既存の人事評価システムのベンダーが、既存のシステムと互換性の高いタレントマネジメントシステムを提供する例もある。

採用管理システムとの違い

　採用管理システムは、人材の募集や応募、選考といった採用に関する業務を一元管理する。タレントマネジメントシステム内に組み込まれている例もある。また、既存の採用管理システムとタレントマネジメントシステムを連携すれば、事業戦略に基づいた採用活動や採用後のオンボーディング、採用業務の成果フィードバックを効率化でき、ミスマッチも防ぎやすくなる。

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