実はコロナは関係ない？　人事155人が明らかにする“職場の病み”の実態

テレワークやコロナ禍におけるメンタル不調の要因とは。人事155人を対象としたアンケートの結果から、企業が抱える問題を読み解く。

公開 2021年11月18日 07時02分

更新 2022年10月03日 11時05分

[キーマンズネット]

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　企業のメンタルケアの課題をクラウドサービスで解決するメンタルヘルステクノロジーズは、人事担当者155人を対象に「テレワークの導入・コロナ禍のメンタル不調」（調査期間：2021年10月1日～15日）を実施した。

　コロナ禍で対面コミュニケーションが減少したことで従業員のメンタル不調が懸念されてきたが、メンタル不調はテレワーク以外の“あること”に起因していた。

テレワーク導入の最新状況

　2021年1月時点の「テレワーク導入」に関する調査と、2021年10月時点における同調査の結果を比較した。

　2021年1月に実施した「テレワークを導入しているか」と尋ねた項目では、「はい」が80％であったところ10月は83％とほぼ変化は見られなかった（図1）。

図1　テレワークの導入割合（出典：メンタルヘルステクノロジーズの調査レポート）

　2021年1月に実施した「テレワークの導入により、メンタルの不調が目立っているか」を聞いた項目では、「はい」が30％、10月は28％となりこちらもほぼ変化は見られなかった（図2）。

図2　テレワークの導入によるメンタル不調（出典：株メンタルヘルステクノロジーズの調査レポート）

　人事担当者が実際に取り組んでいるメンタル不調対策についても調査を実施した。2021年10月の結果では、1月時点と同様に「コミュニケーションの回数・頻度を増やす」といったコミュニケーションに関する対策に比重を置く企業が多く見られた。また、10月の調査結果の傾向として、「1on1」や「ストレスチェック」「産業医面談」など、具体的な施策を取り入れている企業が増えた。