実はレイオフに関係のない人が燃え尽き症候群になるワケ

レイオフが相次いでいるが、ほとんどの雇用主は雇用に強気だ。一方、労働者も仕事が見つかる自信を持っている。そんな中、一部の人が燃え尽き症候群を起こしてるというがなぜだろうか。

公開 2023年02月01日 07時02分

著者

Emilie Shumway

[HR Dive]

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　Amazonからメディア業界までレイオフのニュースが相次いだが、ほとんどの雇用主は雇用に強気で、労働者も「仕事が見つかると確信している」ことが明らかになった（注1、注2）。一方、一部の従業員には燃え尽き症候群が発生しているという。その理由は。

経営者は強気の採用、対して従業員のウェルビーイングは不調

　Monsterの調査「Work Watch Report」によれば、回答した雇用主の92％が2023年に採用を予定しており、48％が職務の補充、44％が拡大を予定している。ほぼ全ての企業が「職務に適した労働者を見つける自信がある」と回答している。従業員も2022年に比べて若干（仕事を探すことに）自信を失っているものの、全体としては自信を保っている（2022年の75％に対し64％）。

　しかし、労働者のウェルビーイングには課題が残る。従業員は経済的に困窮しているようで、73％が「収入を増やすために追加の仕事を引き受ける予定だ」と回答している。また、半数以上が「燃え尽き症候群」を訴え、70％が「人手不足に対処している」と回答している。3分の1以上が「週に何度か退職を考えている」と回答している。

燃え尽き症候群が再燃する理由

　テック企業や他業界のトップ企業が過去数カ月にわたって大量のレイオフを断行する一方で、雇用は依然として堅調であることが米労働統計局のデータで明らかになっている（注3、4）。これは、「主に高齢化によって労働市場が常に逼迫（ひっぱく）しているためだろう」と、Indeedのエコノミストが2022年11月、HR Diveに語った（注5）。

　従業員は、雇用を維持することやレイオフされた場合に新しい仕事を探すことについてあまり心配する必要はないかもしれないが、燃え尽き症候群の問題が再び頭をもたげてきた。燃え尽き症候群は、パンデミック直後に大きな注目を集め、大辞職（the Great Resignation）につながったこともあった。雇用主や人事部門は、メンタルヘルスの手当を増やし、有給休暇を増やし、給与を上げるなどして対応した。

　しかし大辞職の影響はまだ残っているようだ。Monsterの調査に回答した企業の約半数が、「空いたポジションを補うため（新たに）雇用する予定だ」と答え、事業拡大のための雇用よりもその数は多くなっている（注6）。72％の従業員が「契約時間外に働くことを要求された」と答えていることから、「欠員による余分な仕事が現在の従業員の肩にのしかかっていること」が分かる。

　また、有給休暇のような手厚い福利厚生は、労働者が過酷な労働を強いられている場合や燃え尽き症候群には対処できないことが多い（注7）。むしろ、労働者自身は「より柔軟な働き方」や「週4日勤務」、あるいは単に「仕事量の軽減」といったオプションを望むと答えている（注8）。

出典：Despite rash of layoffs, employees remain confident going into 2023（HR Dive）

注1：Amazon to ax 18,000 jobs

注2：Washington Post, CNN, Buzzfeed layoffs: What HR pros can learn

注3：Three key ways to think about the perplexing October jobs report

注4：Breaking down the monthly BLS job report

注5：Aging population will keep talent pool tight even in a recession, a Glassdoor economist says

注6：Burnout is unprecedented. Here’s what employers can do.

注7：Employers’ unused PTO problem may be getting even worse

注8：What do employees say would reduce burnout? Less work

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