続くレイオフ 企業のHRテックサービスへの支出はどう変わる
ハイテク企業の大規模なレイオフが話題になっているが、多くの企業が雇用を継続している。そんな中、企業のHRテックサービスへの支出はどう変わるだろうか。
市場分析およびアドバイザリーを提供しているWorkTechが2023年1月11日に発表した調査結果で、2023年は雇用に対する支出が増加する見込みであることが分かった。それに関連するHRテックサービスへの支出はどう変わるだろうか。
続くレイオフの中、HRテック市場はどうなる
世界の1000社以上を対象とした本調査では、94％の企業が「2023年に従業員数を増やす予定である」と回答し、41％が「HRテックサービスへの支出を増やす意向である」ことが判明した（注1）。
このレポートを執筆した、採用ソフトウェアを提供するGreenhouseのCEO（最高経営責任者）兼共同設立者であるダニエル・チャイト氏は「ハイテク企業の大規模なレイオフが話題になっているが、多くの企業が雇用を継続している。経済の乱高下が雇用市場に与える影響は予想よりも小さく、ツールやテクノロジーへの投資意欲は、企業が採用競争力を高めるためのHRテックサービスが重要であることを裏付けている」とリリースで述べた。
HRテックサービスの市場全体は、2022年の1180億ドルから2026年には2倍以上の2440億ドルになると予想されている。実際に、71％の雇用主が「2023年に応募者追跡システム、面接スケジュールシステム、新入社員教育システムなどを含む、HRテックサービスへの支出を維持または増加させる予定だ」と回答している。
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