「テレワークでサボリーマン」を撲滅 生産性モニタリングのコツとアンチパターン

コロナが5類になり、「テレワーク継続か物理出社か」という議論が起きています。テレワークを継続する鍵となる生産性のモニタリングについてお話しします。

情シス百物語

「IT百物語蒐集家」としてITかいわいについてnoteを更新する久松氏が、情シス部長を2社で担当した経験を基に、情シスに関する由無し事を言語化します。

 2023年5月8日、コロナの感染症法上における分類が現在の「2類相当」から「5類」に移行します。それに伴い、「テレワークか物理出社か」という議論が起きています。

 物理出社に戻す企業の中間管理職の方とお話をすると、フルリモートによるメリットは一定程度認めつつも、「売り上げが落ちた」「業務内容を調査したところ、サボっていたことが分かった」という理由から、物理出社に戻すという声が聞こえてきます。「確証はないが何をしているか分からないので、目の届く範囲で仕事をして欲しい」という意見もあります。

 この際に話題となるのが生産性です。Offersデジタル人材総研の調査によると、「開発組織の生産性指標にどのように取り組んでいますか」という問いに対して、回答者の77.6%が「生産性を計測できていない」と回答しました。

 「顔の見えないフルリモートではきちんと事業貢献しているかどうかを客観的に測ることができない」という課題は、やり方によっては解決を図ることができます。今回は情シス目線で生産性のモニタリングをテーマにお話しします。

売り上げや粗利は生産性ではない

 先のOffersデジタル人材総研の調査にもありましたが、「開発生産性を計測している」とした企業の39.3%が、売り上げや粗利益額を生産性の指標としていました。ある大手企業の生産性についてのプレスリリースでも総売上を社員の総労働時間で割ったものを生産性と定義していました。

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久松 剛
久松 剛

合同会社エンジニアリングマネージメント社長。博士(慶應SFC、IT)。IT研究者から、ベンチャー企業・上場企業3社でのITエンジニア・部長職を経て独立。大手からスタートアップに至るまで常時複数社でITエンジニア新卒・中途採用や育成、研修、評価給与制度作成、組織再構築、広報、AX・DX・FDEチーム組成などを幅広く支援。

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