1万人以上の米国の従業員を対象とした調査では、60％が「オフィスでより多く働く人の方が仕事で成功する可能性が高い」と回答している。83％が「新しいチームメンバーを迎え入れる際は対面が良い」と答え、82％が「チームビルディングは対面で行う方が良い」と答え、77％が「チーム管理やトレーニングは対面の方が良い場合が多い」と答えている。回答者の過半数は、「新人研修や新しいプロジェクトの開始、プロジェクトの再開、パフォーマンスに関する話し合い、フィードバックのやりとり、ブレーンストーミングも、対面での会議にメリットがある」と答えている。

　Eagle Hill Consultingのレポートでは、企業がオフィス勤務に戻すことを義務付けた場合、42％の従業員が「仕事の満足度が低下する」と答え、34％は「生産性が低下する」と答えている。従業員はワークライフバランスや通勤時間、交通費、ストレスに関する懸念を表明している。

　それでも、経営層や人事担当者はテレワークの欠点についても認識しておく必要がある。ある調査によると（注2）、多くの従業員が精神衛生上の問題、特に孤独や孤立を経験している恐れがあり、対面での勤務や従業員の体験プログラム、職場文化の取り組みを通じてこれらの問題に対処できる可能性があるという。

　労働市場や社会の変化に対して、企業は引き続き柔軟に対応する必要があるだろう。2023年の初め、採用担当者の大多数がパンデミックによるテレワークは今後も続くと述べていたが（注3）、企業がテレワークを削減し（注4）、採用プラットフォームに表示されるテレワークの求人数が減少しており、その見通しは2023年に入ってからすでに変化している。