退職理由の第1位は？　2位の「安すぎた給料」を上回った意外な理由

ある退職理由に関する調査によると、退職理由の2位が「給料が安すぎた」（49％）で、1位は別の理由であった。従業員の離職を防ぐために重要視すべきことは。

公開 2023年12月20日 07時01分

著者

Carolyn Crist

[HR Dive]

印刷する連載新着通知を受け取る Googleで優先するソースとして追加

　Monsterが2023年11月に実施した退職に関する調査によると、退職理由の2位が「給料が安すぎた」（49％）で、1位は別の理由であった。

　従業員の離職を防ぐため、企業が重要視しなくてはいけないこととは。

退職理由の1位は？

　退職理由の1位は「過小評価されていると感じた」（50％）だった（注1）。以降は、「給料が安すぎた」（49％）、「燃え尽きた」（34％）、「昇進がなかった」（33％）、「キャリアを変えたかった」（32％）、「仕事が退屈で疲れるようになった」（27％）、「柔軟性がなかった」（20％）、「同僚と衝突が続いた」（16％）が続いた。

　また、退職願を提出することを恐れていた理由としては、「新しい職務が合わない恐れ」（20％）や、「退職に関する会話や、やりとりに関する懸念」（20％）が挙げられた。

　労働者はさまざまな方法で雇用者に退職をを伝えている。57％が「直接伝えた」と答え、45％が「正式な退職願を提出した」と答え、41％が「電子メールで伝えた」と回答した。

　19％の労働者は「2週間以上前に退職の予告をしたことがある」と答えたが、10％は「以前の雇用主に正式な予告をしたことがない」と答えた。また、16％は「2週間以上前に通知していない」と回答した。

　新しい職場の都合上2週間以上前の退職通知ができない場合、約46％は「2週間未満で退職する可能性がある」と回答した。また、2週間未満に退職通知をする理由としては、「40％は上司との関係が悪い場合」、40％が「会社との関係が悪い場合」が挙げられた。3分の1の労働者は「すぐに解雇されることを恐れて、解雇通知を遅らせる」と答えた。

　約79％の労働者は前職を退職する際、「まず直属の上司またはマネジャーに伝えた」と回答した。最初にアシスタントやメンターに伝えた労働者はいなかった。また、51％の労働者が、「直属の上司に退職を伝えるのが最も緊張する」と答えた。

　国際的な人材・アウトソーシング企業であるYohのレポートによると、労働者の約7人に1人が「今後1年以内に現在の仕事を辞めたい」と考えている（注2）。労働者は「他でより高い給与や福利厚生のオファーを受けた場合、仕事を辞める可能性が高い」と回答した。

　HRの専門家は「HR Dive」に「人事担当者は慰留面接で、労働者が仕事で何を楽しみ、何が退職につながるかを理解して定着率を高められる」と語った（注3）。面談をしなくても、人事マネジャーが定期的なフィードバックの会話に自由形式の質問を取り入れることで、従業員は心を開き、「話を聞いてもらえた」と感じるという。

出典：Half of workers left previous job after feeling underappreciated（HR Dive）
注1：Poll Results: Two Weeks Notice（MONSTER）
注2：1 in 7 US workers want to leave their current job within the next year, Yoh report says（X）
注3：Why one HR pro says stay interviews should be more than a last resort（HR Dive）