次に、全員に「回答者自身のワークスタイル変革に対する考え」も聞いた。「ワークスタイル変革は必要だと感じるかどうか」については、「その通りだ」と「どちらかといえばその通りだ」を合わせると94.4%に上った。
さらに「柔軟な働き方を職場に求めているかどうか」については、その通りだ」と「どちらかといえばその通りだ」を合わせて83.6%に上っている。しかし、それにもかかわらず「ワークスタイル変革を既に実践しているかどうか」といえば、「その通りだ」と「どちらかといえばその通りだ」を合わせても49.1%に止まっている現状が明らかになった。
さらに、「何らかの取り組みを検討・実施している回答者」(n=377)を対象に「ワークスタイル変革をどういった目的で検討したか(複数回答)」を聞いた。全体では、「働きやすい環境を提供して、良い人材を維持・獲得したい(78.2%)」「多様な拠点でのコミュニケーションを最適化したい(39.0%)」「コミュニケーションを活性化したい(37.1%)」「サービス品質を高めたい(30.5%)」の順となった。労働環境を改善し、よい人材を獲得するため(優秀な人材を離脱させないため)にワークスタイル変革だと考える企業が多いことが分かる。ちなみに企業規模別では、中堅企業では「人材獲得」を挙げる回答者が他の層よりも2ポイントほど高かった。
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