次に考えるのは、ビジネスプロジェクターの設置方法だ。小会議室で利用するのであれば、使わないときには会議室の片隅に保管しておき、必要なときに机上に設置するといった運用が考えられる。企業規模によっては、1台のビジネスプロジェクターを総務部門などが管理し、使いたい人が借り出していくといった使い方もあり得るだろう。このような場合は、可搬性に優れた製品を選びたい。
ここで求められる機能として、スクリーン角度を自動調整する「台形補正機能」、投映画面のピントを調整する「オートフォーカス機能」は必須だろう。一昔前の製品では、ツマミを手で回して補正を行う機種が多かったが、最近ではスイッチオンと同時に本体の傾きを自動検出して縦方向の台形補正を行う製品が一般的だ。メーカーによっては、スクリーンに対して斜めに置いた時に生じる横方向のゆがみ補正も可能な機種を展開している。
ちなみに、日本企業は外国の企業と比べて、ビジネスプロジェクターを会議室に据え付けない割合が多いという。ただし、持ち運びに便利だからといって、手のひらサイズなどのコンパクトなプロジェクターを選んでしまうと明るさが足りず、結局、使われなくなるといった失敗に陥る可能性もある。モバイル用途のビジネスプロジェクター選びについては、後段で解説しよう。
一方、中規模以上の会議室で使うビジネスプロジェクターであれば、机上または天井吊りによる固定運用を念頭に置いて必要な機能を考えたい。ここで問題になるのは、PCなどのデバイスとの接続方法だ。机上固定であればケーブルでの接続は容易だが、天井から吊り下げる場合には接続ポートの延長設備工事が必要となる。
最近のモデルでは、ビジネスプロジェクターをLANに接続したり、無線LANユニットを装着したりできる。Windows PCはもちろん、Macであってもスムーズに投映可能だ。また、専用アプリを使うことでタブレットやスマートフォンの画面も映し出せる。複数人で資料を投映するケースなどでは、ケーブルの差し替え作業が発生しないというメリットも得られる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
製品カタログや技術資料、導入事例など、IT導入の課題解決に役立つ資料を簡単に入手できます。