メールシステムのクラウド移行が進む中、選択肢が充実してきたクラウドメールサービス。その中でも「2大巨頭」といえる「Exchange Online」「Gmail」の特徴を紹介する。
本連載は、Officeスイートである「Microsoft Office」と「Googleドキュメント」の特徴やライセンスの種類について解説してきた。Microsoft Officeは「Office 365」、Googleドキュメントは「G Suite」(旧Google Apps for Work)というクラウドサービスで利用できる。これらのクラウドサービスには、他にもメールやカレンダー、オンラインストレージなどビジネスで使えるサービスが盛り込まれている。
今回は、ビジネスで欠かすことのできないメールサービスに焦点を当てて、Office 365の「Exchange Online」とG Suiteの「Gmail」について解説する。
メールシステムは、企業規模の大小にかかわらず多くの企業で利用されている。業務システムのインフラとして、なくてはならないものだ。従来のメールシステム導入は、サーバの置き場所やセキュリティ対策など、さまざまな要件を検討する必要があった。
だがクラウドサービスのメールシステムは、ユーザー企業がサーバの置き場所を考える必要がなく、セキュリティや災害対策などの運用もベンダーが実施する。ユーザー企業は運用保守を一切気にすることなくメールサービスを利用できる。企業のシステム管理者は、運用保守業務から解放され、システム投資を考える「攻め」の業務にシフトできる。
利用するクラウドサービスのクラウド基盤が本当に安全かどうかについては、多くの企業にとって大きな関心事だ。MicrosoftとGoogleは、サイバー攻撃対策といった「対外的なセキュリティ」や、データセンター内部のセキュリティ強化といった「内部的なセキュリティ」に対して、年間を通じて多額の投資をしてセキュリティを担保している。国際的なセキュリティ規格である「ISO 27001」やデータセンターの内部統制を評価する「SSAE16」「ISAE3402」などを取得しているのも、その一環だ。具体的な対策は、各社がセキュリティホワイトペーパーで公開した。
両社ともセキュリティ対策に限らず、クラウドサービスの基盤となるデータセンターの設備や運用体制において多額の投資をしている。一般企業で同等の設備と運用体制を実現することは、資金的に非現実的だ。メールシステムに対して運用と保守で頭を悩ませること自体が、変化の早いビジネスにおいて経営のスピードを落とすことになりかねない。
Exchange OnlineとGmailは、それぞれどのような特徴があるのだろうか。
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