このように会議には多くの問題が存在するが、企業はこれらを問題と認識し解決するための対策を講じているのだろうか。取り組みの是非について尋ねたところ、全体の34.7%が「取り組んでいる」、26.7%が「検討中」、38.6%が「何も取り組んでいない」であった(図5)。
次に、会議の課題解決に「取り組んでいる」と回答した人を対象に、具体的な取り組み内容について聞いたところ、「ビデオ会議システムを導入し出張会議を削減」74.3%、「会議のゴールを設定し会議目的を明確化する」42.9%、「チャットなどコラボレーションツールを活用し会議を削減」40.0%、「開催ルールの見直し」28.6%、「日常のコミュニケーションを増やし会議を削減」25.7%と続く結果となった(図6)。
開催ルールの見直しやファシリテーションの強化といった運用面での改善を図るための取り組みから、ビデオ会議システムやコラボレーションツールなどITを活用した取り組みまで、複合的な対策を講じて課題解決に取り組む様子が見て取れた。
会議を行う目的や参加姿勢などの意識面と会議運営にあたっての物理的なハード面での障壁、両軸での支援が重要なのであろう。ちなみに取り組みの「効果」についても聞いたところ「やや効果を感じる」72.9%、「大きな効果を感じる」17.1%と、合算して全体の90.0%が効果を感じていることが分かった。
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