AI（人工知能）の活用状況（2019年）／前編

ヒトの仕事を奪うとまで言われ、業務効率化や自動化といった文脈で語られるAI（人工知能）。だが、現在のAIに対する評価はどのようなものか。アンケートを通じて読者に尋ねた。

[キーマンズネット]

　キーマンズネットは2019年8月5日〜23日にわたり「AI（人工知能）のビジネス活用に関する調査」を実施した。全回答者数111人のうち、職種でみると情報システム部門は38.7％、製造・生産部門が21.6％、営業・販売部門が8.1％、経営者・経営企画部門が4.5％と続き、業種ではIT関連外製造業が36.9%、IT製品関連業が35.1%、流通・サービス業全般が20.7%などと続く内訳であった。

　今回はAIの「理解度」から「ビジネス活用の是非」「活用への関心度合い」を中心に、企業におけるAI活用実態を把握するための質問を展開。なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。

AIの認知、理解率は9割、しかしその過半数が漠然とした理解

　1950年代後半から1960年代にかけて始まった第１次AIブーム。そして今、あらためてAIに注目が集まり、現在第3次AIブームといわれる。「AIを取り入れた」とうたう製品やソリューションも増え、ビジネス活用への期待が寄せられる。しかし、そもそもAIという技術を利用することによって何が実現できどのような恩恵が受けられるのか、そのメリットをどの程度理解しているだろうか。そこで、まずはAIへの理解度を調査するところから始めた。

　読者に対して「AIをどの程度理解しているか」と尋ねたところ、「AIで実現できることやメリットを漠然と理解している」が53.2%、「AIで実現できることやメリットをよく理解している」が20.7%と、7割強がAIの活用メリットを理解していることが分かった（図1）。ただ、「漠然と理解している」と回答した層が全体の半数以上を占め、まだ理解が曖昧（あいまい）な部分もある。ちなみに、AIについて「聞いたこともなく、全く分からない」と回答したのは0.9%のみだった。

　AIに対する理解度を業種別でみると、「機器・ソフト製造」や「IT製品販売/受託開発」などのIT製品関連業が84.6%と最も高く、続いて「小売・流通」「電気・ガス・水道」「運輸・物流」「放送・出版・Webメディア」などの流通・サービス業全般が69.6%、「電気・電子・OA」「食品・石油化学・薬品」などのIT関連外製造業が63.4%となった。関連して従業員規模別で見ると、中小企業に比べて大企業に属する層の方が理解度が高い傾向にあった。全体的にみると、AIのメリットについて大体は理解できているものの、未だ漠然としている方が多数であるというのが現状と言えるだろう。

図1：AIの理解度

AIに対する期待値と信頼度は？　AIの習熟度に対する読者の評価

　AIを取り入れた製品やソリューションが提供され、実用フェーズに差し掛かっている。一方で、ブームだけが白熱しているが技術をみると未成熟であるという声も聞かれる。果たして、今のAIは“使える”技術なのだろうか。読者の本音を聞いた。