IDC Japanは、2019年通年と2019年第4四半期のPC出荷台数ベンダー別シェアを発表した。2018年と比較すると大きく躍進したベンダーがあったという。
IDC Japanが発表した「日本国内におけるトラディショナルPC市場出荷実績値」によれば、2019年第4四半期(10月〜12月)の国内PC出荷台数は、法人市場が前年同期比52.0%増の322万台であった。2019年通年では、法人市場は前年比59.7%増で1259万台となり、家庭市場と合わせると全体で同比45.7%増の1735万台で、2018年度と比較して出荷台数を大きく伸ばす結果となった。
まず、2019年通年のベンダー別シェア(出荷台数ベース)をみていこう。1位のベンダーは2018年に続き首位を維持。前年比からは1.9ポイントマイナスとなったものの、40.3%を占めた。2位のベンダーは18.2%、2018年から3.6ポイント増と大幅にシェアを伸ばした。3位は1.9ポイント増の15.5%だった。
法人市場では「Windows 7」の延長サポート終了に伴う「Windows 10」への移行需要が市場を後押しし、2019年通年で見ると前年度比59.7%増という記録的な成長を見せた。IDC Japanの分析によれば、国内ではインテル製プロセッサの供給不足が国内ベンダーの出荷台数の押し下げ要因となったが、プロセッサ供給不足の影響を受けない外資系ベンダーへの切り替えが進んだことで、外資系ベンダーのシェアが急速に拡大した。
2019年第4四半期のベンダー別シェアは、1位のベンダーは前年同期比33.4%増の41.4%であった。家庭市場では好調であったものの、法人市場ではマーケットの平均成長率を下回る結果となった。
2位のベンダーは法人市場、家庭市場ともに絶好調で、前年同期比78.7%増と市場全体で見ると最高の成長率を記録した。法人市場、家庭市場の両市場で拡大するWindows 10移行の需要をうまく捉えた結果とみられる。
3位は、法人市場と家庭市場を合わせると市場全体で前年同期比55.3%増と市場の平均成長率を大きく上回る結果となった。特に法人市場が好調で、前年同期比72.7%増という成長率を記録した。2019年後半に伸びた中堅・中小企業の需要をタイムリーに取り込んだことが結果につながったのではと考えられる。
続いて4位のベンダーは法人、家庭市場全体で年同期比58.2%増と2018年に引き続き堅調であった。法人市場では、大企業と公的機関に対する強みを生かしたことでシェアが拡大した。
5位は、主に家庭市場でのシェアが中心であるが、他ベンダーのWindows 10移行の需要の影響を受け前年同期比7.9%減となった。
IDC Japanの市川和子氏(PC, 携帯端末&クライアントソリューション グループマネージャー)は、「2019年を振り返ると、日本以外の世界の地域、米国や西ヨーロッパでは3.4%増、4.2%増という状況の中で、日本は異常ともいえる好調だった。2020年度は下降フェーズとなることが予測されるため、PCベンダーは慎重な戦略で臨む必要がある」とコメントする。
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