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» 2022年04月08日 08時00分 公開

本当に使えるの? 社内転職制度が離職を防ぐというけれど

大量離職時代を乗り越えるには社内転職制度の整備が重要視される。しかし、求職者は社内転職制度に懐疑的だ。そのギャップをどう埋めればいいのだろうか。

[Kathryn Moody,HR Dive]
HR Dive

 社内の「隠れたスキル」を見つけ出し、内部異動(社内転職)を推進することは、大量離職時代と言われる昨今の厳しい人材市場を乗り切る鍵となるだろう。

 LinkedInの幹部は「スキルアップと水平的なキャリアパスを通じて社内における人材の流動性を改善すれば、経営層は自社の人材を維持できる」と提言する。LinkedInのデータによると、社内の人材流動性が低い企業の平均在職期間は2.9年だが、人材流動性が高い企業の平均在職期間は5.4年という結果が示された(注1)。

本当に公平なの? 社内転職制度に懐疑的な求職者たち

 だが求職者は社内転職制度に懐疑的だ。2022年1月27日に発行されたGartnerの報告書によると、従業員のほとんどが、転職意欲が湧いたときには会社に"見切り"をつけていることが多く、現在の勤務先以外で次の職を探すという(注2)。このギャップを埋めるにはどうすればいいのか。

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